概要
- 中東の地政学的緊張が高まる中、仮想資産市場は様子見ムードを見せつつリスク調整を試みているとされる。
- QCPキャピタルは、ビットコインとイーサリアムのオプション市場で投資家が価格下落への備えとして防御的な動きを見せていると分析した。
- 市場ボラティリティは静まっているように見えるが、突発的なニュースや経済変化によって再び大きなボラティリティが現れる可能性があると見通された。
中東の地政学的緊張が高まる中、仮想資産（暗号資産）市場が様子見ムードを強め、リスク調整を試みているとの分析が出ました。
20日（現地時間）、シンガポール拠点の仮想資産取引企業QCPキャピタルはX（旧称Twitter）を通じて「市場参加者は地政学的衝突を消化しつつ、リスクを再調整している。ボラティリティは一時的に静かになっているだけで、消えたわけではない」と述べました。
QCPキャピタルは「イスラエル空爆以降、金の上昇ラリーは小康状態に入り、原油価格も75ドル付近で推移している。市場はイスラエル・イランリスクに依然として敏感な状況」だと分析しました。さらに、「ドル安は米軍介入の可能性が高まったという市場解釈を反映している」と付け加えました。
デリバティブ市場では防御的な動きも観測されています。QCPキャピタルは「ビットコインとイーサリアムのオプション市場では、投資家が価格下落への備えとしてヘッジ手段を用意している。また、イーサリアムの6月のボラティリティ予想値は9月より低く、短期的な大きなイベント発生の可能性が減少していることを示している」と明らかにしました。
さらに「暗号資産市場は一見静かだが、リスク志向が変動している」とし、「予想外のニュースや経済変化、極端な突発事象が再び市場の大きなボラティリティを呼び起こす可能性がある」と見通しを示しました。
Minseung Kang
minriver@bloomingbit.ioBlockchain journalist | Writer of Trade Now & Altcoin Now, must-read content for investors.
