概要
- 「ビットコイン」が114,000ドルまで下落したが、オンチェーン指標と機関による買いが続き、構造的な強気トレンドが依然として存在すると伝えられています。
- CMEのビットコイン・イーサリアム先物プレミアムが8％以上を維持し、大口投資家の離脱の兆しはまだ見られていないとされています。
- Strategy、BlackRock、Coinbaseなど主要な機関投資家の買いの動きとともに、連邦準備制度会議とCPI発表が市場の方向性を左右する重要な要素となるとの分析です。
ビットコインが114,000ドル台まで下落し、市場の不安が高まっています。しかし、オンチェーン指標と機関による買いが続いており、構造的な強気トレンドが有効だと分析されています。
2日（現地時間）、暗号資産（仮想通貨）専門メディアのCoinpediaは、「ビットコインは米証券取引委員会（SEC）が『Project Crypto』計画を発表した後、経済全体への懸念から114,000ドルまで下落した」とし、「下落にもかかわらず、市場は依然として強い足場を固めている」と伝えました。
同メディアによると、CMEビットコイン・イーサリアム先物プレミアムは8％以上を維持しています。これは機関主導の裁定取引（キャリートレード）が活発で、大口投資家の離脱の兆しはまだ見られないことを意味しています。
また、世界的な流動性を示すM2指標が増加傾向にあり、ビットコイン価格との相関関係が強いことから、今後の反発の可能性もあるという分析です。価格高値を測る「Pi Cycle Top」指標も、まだ市場過熱のシグナルを示していません。
機関投資家も下落を買いの機会と捉えています。Strategy（旧MicroStrategy）は第2四半期に保有量を20％増やし、現在合計628,800BTCを保有、追加で42億ドル規模の資金調達も明らかにしています。BlackRockのビットコイン現物ETFであるIBITは、最近新規投資家100万人を誘致し、870億ドルの流入を記録しました。Coinbaseも259BTCを追加購入したとのことです。
Deloitteの最新調査によれば、資産規模10億ドル超の企業の最高財務責任者（CFO）の99％が長期的に暗号資産を活用する計画を持っていることがわかりました。そのうち40％は2年以内に決済や投資用途で使う予定だと回答しています。
メディアは「先月まで続いた強気トレンドは一服したが、今回の調整が構造的な弱気へ転じるかはまだ判断が早い」とし、「7日に予定されている連邦準備制度会議と12日のCPI発表が市場の方向性を決める重要な要素となる」と分析しました。
Minseung Kang
minriver@bloomingbit.ioBlockchain journalist | Writer of Trade Now & Altcoin Now, must-read content for investors.
