中国をにらむ '強硬 vs 融和' メッセージ…'揺れ動く' トランプの本心は [イ・サンウンのワシントンナウ]

強硬メッセージは国内向け

大豆農家をなだめるために「食用油の輸入中止」言及

融和メッセージは習主席を念頭に

ドナルド・トランプ米大統領は14日（現地時間）、中国が米国産大豆を買わないことを「経済的敵対行為」であるとして、中国から食用油をもはや買わない可能性があると警告した。

トランプ大統領はこの日SNSに投稿し「中国が意図的に我々の大豆を買わず、我々の大豆農家に困難をもたらしていると信じている」と述べ、「これへの報復として中国との食用油取引を停止し、他の貿易措置も検討している」と書き込んだ。続けて「我々は食用油を容易に自国内で生産できる。中国から買う必要はない」と付け加えた。

先週、中国のレアアース輸出統制強化政策に100%の対中追加関税を予告した後に「中国を傷つけるのではなく助けようとしている」と和解モードに戻っていたトランプ大統領が、わずか二日で再び強硬に転じた格好だ。この発言の余波で米中対立が続く懸念が高まり、S&P500指数(-0.16%)およびナスダック指数(-0.76%)はこの日下落して取引を終えた。

米国は中国から使用済み食用油を購入し、バイオディーゼル燃料として活用している。米農務省によれば、米国は昨年中国産使用済み食用油127万tを輸入した。前年に比べ52%増加した数値だ。中国の使用済み食用油全輸出量の43%を米国が購入した。米大豆協会等の農民団体は、バイオディーゼル用燃料を外国から輸入することが大豆農家の潜在需要を損なうと主張している。

米中首脳会談の予定時期を前に、トランプ大統領は中国を対象とした融和的メッセージと国内向けの強硬メッセージを混ぜて発信している。この日もホワイトハウスでアルゼンチンのハビエル・ミレイ大統領と会談した後、「我々は中国に注意すべきだ」としつつも「中国は我々を利用できないだろう」と述べた。一方で「我々は中国と公正な関係を築いており、（米中関係は）良くなると思う。良くならなくてもそれはそれで構わない」と語った。「我々は多くの打撃を与え合ったが、非常に成功してきた」とも主張した。

首脳会談の実現可否はまだ不確かだ。しかし、トランプ大統領のメッセージが揺れた背景には首脳会談実現への意志が隠れているとの解釈がより優勢だ。ジェイミソン・グリアー米国通商代表部（USTR）代表はこの日、CNBCのインタビューで米中の高官らが前日に会合したとし（トランプ大統領が両国首脳会談のため）別途時間を確保したと伝えた。また、自身とスコット・ベセント財務長官が「（米中対立を）解決できると考えている」と自信を示した。

中国側も対話の余地を残している。中国商務部の報道官はこの日ホームページで「戦うなら最後まで戦うし、対話するなら大門は大きく開かれている」とし、「中国と米国は幅広い共通の利益と広大な協力の空間を持ち、両国が協力すれば皆に利益があり、戦えば皆が傷つく」と述べた。

ワシントン＝イ・サンウン特派員 selee@hankyung.com