とんだ災難に見舞われたビットコイン…米地方銀行リスクで5%台急落

先週金曜日の急落以降に反発を続けていた仮想資産の価格が再び下落した。グローバルな株式市場が米国地方銀行の不良債権急増のニュースで凍りつくと、仮想資産市場も直撃を受けたとの評価だ。

17日、バイナンスによれば当日午後5時10分時点でビットコインは24時間前より4.82%急落し105,260ドルで取引されている。仮想資産時価総額2位のイーサリアムも6.32%下落し3,750ドルで取引された。

ビットコインは、先の米中貿易摩擦が再燃した10日に104,953ドルまで急落したことがある。その後、両国が緩和的なメッセージを出して11万ドル台を回復したが、本日の取引では再び100,000ドル台に戻った。仮想資産市場は事実上、先の10日のレバレッジ清算事態以降に回復していた価格をそのまま返した形だ。

前日のニューヨーク株式市場では、一部の米国地方銀行が大規模な不良債権とそれに伴う損失を申告した。ザイオンズ・バンクは一部債務者の融資不良により60,000,000ドルの損失を見込むと発表した。ウェスタン・アライアンスも一部債務者の虚偽資料を識別したと伝えた。これを受けザイオンズ・バンクの株価は13.14%、ウェスタン・アライアンスは10.81%急落した。

両地方銀行は米国市場では中小型株に分類されるが、不安定な上昇を続けていた市場の投資心理に大きな影響を与えた。ニュースが伝わった後、ニューヨーク市場は下落で引け、17日のアジア市場では日本の日経が1.44%、上海総合指数が1.95%下落するなど、米国より大きな下げ幅を示した。

このような株式市場の投資家心理の悪化が、既に危うかった仮想資産市場に直撃したとの評価だ。金融情報会社オルタナティブが算出する仮想資産投資家心理スコアは17日基準で22点となり「極端な恐怖」区間に入った。このスコアはわずか1週間前には64点（強欲）と集計されていた。

チョン・ボムジン記者 forward@hankyung.com