"仮想資産市場、急落後に安定を試みる…長期保有者の売却は負担"

仮想資産（暗号通貨）市場は短期的には安定を取り戻す様子だが、市場構造をめぐる負担は依然として解消されていないという分析が出ている。

22日午後15時時点、グローバル仮想資産取引所バイナンスを基準にビットコインは前日比0.75%上昇し8万8840ドル(1億3228万ウォン)で取引された。先週1億3000万ウォン台を回復して以降、短期的には比較的安定した流れを続けている。

アルトコインも小幅反発した。イーサリアムは0.95%、ソラナは1.19%、XRPは0.70%上昇した。仮想資産比較プラットフォーム クライプライスによれば、この日のビットコインのキムチプレミアムは0.46%で、国内価格が海外よりやや高い水準を示した。

ただし市場全体の規模は大きく縮小している。CoinMarketCapによれば、全仮想資産の時価総額は3兆ドルと集計された。昨年10月7日に記録した4兆2800億ドル(約6327兆ウォン)と比べると約1兆2800億ドルが減少したことになる。

市場弱含みの背景としては長期保有者の売りが指摘されている。ブルームバーグはK33リサーチの報告を引用し「2023年初以降、2年以上動かなかったビットコイン約160万枚(約1400億ドル規模)が市場に放出された」と伝えた。ブロックチェーン分析企業CryptoQuantも「直近30日間の長期保有者によるビットコインの移動は5年ぶりに最も活発だった」と分析した。

ETFの資金流も負担要因だ。現物ビットコインETFの資金流入が純流出に転じ、デリバティブ取引量と個人投資家の参加が同時に減少する状況で供給量が市場にあふれているとの評価が出ている。

市場心理を示す恐怖・強欲指数は20程度で「極端な恐怖(Extreme Fear)」圏にとどまっている。投資心理は縮小しているが、売られ過ぎ圏への突入に伴うテクニカルな反発期待も同時に形成されているという分析だ。

専門家は短期的にはボラティリティ緩和の流れが続く可能性があるが、長期保有者の売却とETF資金の流出が継続する場合、トレンド的な回復につながるのは容易ではないと見ている。市場の視線はビットコインが8万ドル水準を中長期の下方支持線として維持できるかに集まっている。