ヒューマニティ・プロトコル、マスターカードと協業…ヒューマンIDの利便性強化

分散型身元認証プロジェクト、ヒューマニティ・プロトコル（Humanity Protocol）はマスターカードと技術協力を強化する。今回の協業によりヒューマニティ・プロトコルの身元認証技術力が一層強化される見込みだ。

ヒューマニティ・プロトコルはマスターカードとパートナーシップを締結したと5日（現地時間）に発表した。マスターカードのオープンファイナンス技術をヒューマニティ・プロトコルの身元認証プラットフォーム「ヒューマンID（Human ID）」に統合することがパートナーシップの要点だ。ヒューマニティ・プロトコルの関係者は「（協業により）ヒューマニティ・プロトコルでも信用、融資、実物金融サービスなどにアクセスできるようになった」と述べ、「技術統合は米国で先に適用される予定だ」と説明した。

今回のパートナーシップによりヒューマンIDの利便性がさらに高まる。特にマスターカードのオープンファイナンス技術を活用すれば、ヒューマンID利用者は所得水準、資産の内訳、キャッシュフローなどの金融情報を迅速に検証できるとヒューマニティ・プロトコル側は説明する。ヒューマニティ・プロトコル側は「（個人）データは検証を経た後、'暗号学的証明（Cryptographic Proof）'を通じて金融機関やサービス提供者が信頼できる形に変換される」と述べ、「利用者はゼロ知識証明（ZKP）技術により必要な情報を選択的に公開しながらもプライバシーを完全に保護できる」と説明した。

もともとヒューマンIDはクロスプラットフォームを念頭に置いて作られた。クロスプラットフォームとはシステムやソフトウェア（SW）がさまざまなプラットフォームで同じように動作するよう設計する技術である。こうした技術により利用者はヒューマンIDで一度検証した身元や金融認証情報を、多様なブロックチェーンや中央集権的なエコシステムでそのまま活用できる。例えばヒューマンID一つでイーサリアム（ETH）ネットワークの実世界資産（RWA）への投資資格を検証したり、ソラナ（SOL）でカスタマイズされた分散型金融（DeFi）商品を利用したりする形だ。

ヒューマニティ・プロトコルはマスターカードとの協業を土台にヒューマンIDの検証技術力も引き上げる。まずヒューマニティ・プロトコルは銀行口座の所有権、金融口座に連動した身元情報などヒューマンIDと連携する重要な情報の検証を高度化する方針だ。ヒューマニティ・プロトコルはこれにより分散型金融（DeFi）と伝統的な金融（TradFi）間の相互作用を強化し、RWA市場への参加をより単純化できると見ている。テレンス・クォック（Terence Kwok）ヒューマニティ・プロトコル創設者は「身元は金融の未来のための重要な基盤だ」と述べ、「マスターカードとともにヒューマンID利用者が複雑な手動手続きに時間を浪費することなく金融資格を証明できるよう支援している」と語った。

一方、ヒューマニティ・プロトコルは「分散型身元認証」を目標に昨年発足した会社だ。利用者が機微な個人情報を公開せずに実際に人間であることを証明することが分散型身元認証の核心である。そのためにヒューマニティ・プロトコルはゼロ知識証明と手のひらスキャン技術を組み合わせた身元認証技術を開発した。ヒューマニティ・プロトコルの関係者は「（利用者は）手のひらスキャンで人間であることを証明し、ゼロ知識証明を通じて個人情報を第三者に公開せずに証明できる」と述べ、「分散型身元認証は官僚的な信頼を暗号学的信頼に置き換えることだ」と語った。