概要
- ビットコインが10万ドルを下回り、暗号資産市場全体に悲観的なムードが広がったと伝えた。
- しかし主要なオンチェーン指標は過去の短期安値後に反発が見られた水準に入り、反発の閾値であるという分析が出た。
- 機関投資家らも来年のアルトコイン現物ETF承認と規制変化に備えて暗号資産の比率を増やす計画だと明らかにした。

ビットコイン(BTC)が10万ドルを再び下回ると、暗号資産(仮想通貨)市場全体に悲観的なムードが広がっている。ただし主要なオンチェーン指標はむしろ底のサインを示しているという分析が出ている。
13日(現地時間)、オンチェーンデータ分析プラットフォームのサンティメントによれば、ここ数日でビットコインとイーサリアム(ETH)、XRPなど主要な暗号資産に対する投資家心理が明確に萎縮していることが分かった。価格が相次いで下落したため、個人投資家が防御的な態勢に転じたとの説明だ。
サンティメントは「ビットコインが今月に入って2回目に10万ドルを下回ると、個人投資家の恐怖心が急増した」とし「ビットコインの肯定・否定の比率は異例に平坦化し、イーサリアムはかすかな肯定の流れだけが残った。XRPは今年で最も恐怖が強い区間に近づいた」と分析した。続けて「一般にこの区間に入ると短期反発が現れることが多い。価格はソーシャルメディアの論調と逆に動くことがしばしばある」と付け加えた。
オンチェーン指標もこの流れを裏付けている。コインデスクによれば、ビットコインの純未実現利益(Net Unrealized Profit·NUP)比率は0.476まで低下した。これは過去に複数回短期の安値を形成した後に二桁の反発につながった水準だ。NUPがこの水準に入ったということは主要な買い手層が損失を実現している段階で、通常は反発の閾値と解釈される。
FxProのアナリスト、アレックス・クプチケヴィチは「底を作ろうとする試みが見られるが、反発が出るたびに強い売り圧力に阻まれている」と述べ、「これは中期的な調整の典型的な流れであり、サイクルの崩壊の兆候ではない」と診断した。
機関投資家も慎重な楽観論を維持している。資産運用会社シグナム(Sygnum)の最近の調査では、機関の61%が来年予想されるアルトコイン現物ETFの承認と規制の変化に備えて暗号資産の比率を増やす計画だと答えた。ビットコインを大量に保有するストラテジストは先週487のビットコインを追加購入し、総保有量を64万1692に増やしたと集計された。

Doohyun Hwang
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