忘れかけたころに…AIバブル論がまた浮上した

米国株で再燃した「人工知能(AI)バブル論」に巻き込まれたアジア株式市場が一斉に下落した。サムスン電子とSKハイニックスも2~3%台の下落を免れなかった。半導体株が力を発揮できず、バイオやロボット、内需関連株に循環売買資金が流入した。

○再び浮上したAIバブル論

15日、コスピ指数は1.84%下落して4090.59で取引を終えた。アジアの株式市場は軒並み下落した。日本の日経225指数は1.31%、台湾のジャージュアン（加権）指数は1.17%下落した。有価証券市場では外国人投資家が9590億ウォンを売り越し、指数の下落を主導した。機関投資家も4830億ウォンを純売りした。個人投資家は1兆4230億ウォンを純買いした。

米国市場で再燃した「AIバブル論」が影響した。前日の米ナスダック市場でブロードコムは11.43%急落した。第4四半期の好業績発表にもかかわらず、今後18か月間の最低AI受注残高（730億ドル）が期待に及ばなかった点が重荷となった。オラクルも4.47%下落した。OpenAIのために建設中のデータセンターの完成時期が2027年から2028年に遅れるとするブルームバーグの報道が出たためだ。オラクルは事実無根と反論したが株価は下落して取引を終えた。AI産業の収益性に対する投資家の疑念が簡単には払拭されていない、という分析だ。

国内市場でも半導体株の下落が大きかった。サムスン電子は3.49%急落して105,100ウォンで取引を終えた。ただし午後に入って下げ幅を縮めた。寄り付き直後に6%超下落していたSKハイニックスは12.98%下落して554,000ウォンで取引を終えた。半導体株が一斉に下落したことでバイオやロボット株、内需関連株に循環売買資金が流入した。この日、サムスンバイオロジクスとエービーエルバイオはそれぞれ4.73%、3.05%上昇した。

○「マイクロンの業績が行方を分ける」

繰り返されるAIバブル論とそれに伴う株価急落現象について、証券界では「短期的な調整」と分析している。今年1月に中国のコスパAI『ディープシーク』ショックで始まり、8月にサム・アルトマンOpenAI最高経営責任者(CEO)が投げかけたAI株過熱論、11月に映画『ビッグ・ショート』の実在の主人公マイケル・バーリーが主張しているAIバブル論などにもかかわらず、AI関連株は堅調に耐えてきた。イ・ギョンミン ダイシン証券 FICCリサーチ部長は「AI産業の成長性と米国の政策金利引き下げという株式市場を支える二つの柱は依然としてある」とし、「最近の調整は期待と現実のギャップを縮める過程だ」と述べた。続けて「AI産業内での優良・不良の選別が進んでいる時期であり、グーグルのバリューチェーン関連企業などを中心に比率拡大を検討する価値がある」と付け加えた。

サムスン証券は、2028年前後にAIデータセンターの稼働が本格化して収益が増加すればAI産業に対する懸念が歓迎に変わる可能性があると見ている。イ・ジョンウク サムスン証券研究員は「短期的にはAIによりユーザーの効用が増していることが証明されるであろう来年1月の家電・IT展示会CESを起点に再反発する可能性が高い」と述べた。キム・デジュン 韓国投資証券研究員も「米国のハイテク株安で韓国の半導体株も当分揺らぐ可能性が高い」としつつ、「長期的な観点では忍耐が必要だ」と語った。

短期的には、現地時間17日の取引終了後に公開される米国メモリ半導体企業マイクロンの2026会計年度第1四半期の業績とガイダンス（企業の業績予想）がAI関連株の行方の分岐点になるとの見方が出ている。マイクロンの業績は、高帯域幅メモリ(HBM)などを主力とする事業構造が類似する韓国のサムスン電子、SKハイニックスなどにも影響を与えざるをえない。ソ・サンヨン ミレアセット証券研究員は「市場が期待する1株当たり利益(EPS)4.06ドルを下回る発表があれば売り物が出る可能性がある」と述べた。

シム・ソンミ記者 smshim@hankyung.com