「量子コンピューターの攻撃を防げ」…ソラナ・アプトス、セキュリティ防壁構築の加速

仮想資産（暗号通貨）業界が「量子コンピューター」という未来の脅威に先手を打って対応を始めている。今年に入り量子コンピューティング技術が理論を超えて実際のリスクとして浮上すると、主要なブロックチェーン財団がこぞって防御体制の構築に乗り出した。

ソラナ財団は先月16日（現地時間）、量子セキュリティ専門企業「プロジェクト・イレブン(Project Eleven)」と協力して量子耐性（Quantum-resistant）暗号技術のテストに着手したと発表した。財団側は「まだ量子コンピューターは商用化されていないが、ソラナは将来の可能性に備えている」とし「プロジェクト・イレブンとともにネットワークの『量子準備態勢』を点検した」と説明した。

ソラナの開発陣はこの日、テストネットに量子耐性電子署名技術を適用してシミュレーションを実施した。既存ネットワークの性能を低下させることなく、量子コンピューターによる計算攻撃を防げるかどうかを検証することが核心だ。

マット・ソグ ソラナ財団技術副社長は「私たちの責任は今日だけでなく何十年先もソラナが安全に保たれるようにすることだ」と述べ「今回のプロジェクトはネットワークの長期的な回復力を確保するための具体的な第一歩だ」と強調した。ソラナは今年1月にも一回性ハッシュベース署名技術である「ウィンターニッツ・ボルト(Winternitz Vault)」を導入してセキュリティ強化に乗り出している。

アプトスもまた対応策の検討に忙しい。アプトスコミュニティでは最近「AIP-137」という提案が議論されている。この提案が通ればアプトスは米国国立標準技術研究所(NIST)が標準化した量子耐性署名技術である「SLH-DSA」を導入することになる。ただしアプトス・ラボはこれを強制的なネットワーク移行ではなく、ユーザーが選択できるオプションとして提供し、効率性と安全性のバランスを取る計画だ。

業界では量子コンピューターが高度化すると既存の公開鍵暗号アルゴリズムが無力化され、仮想資産ウォレットの秘密鍵が奪われる可能性があると懸念されてきた。ビットコイン(BTC)、イーサリアム(ETH)、ジーキャッシュ(ZEC)など主要なブロックチェーンの開発者間でもこれに関する議論は活発だ。

ただし「量子の終焉」となる時期については慎重な見方も多い。ビットコインの主要開発者でありブロックストリームの共同創業者であるアダム・バックは「短期的なリスクは『0』に近く、実際の脅威になるまでには数十年かかる」として過度な恐怖を戒めた。それでも彼は「物理学的な難題は多いが、あらかじめ『量子対策』の状態を整えることは合理的な選択だ」と評価した。