ドラゴンフライ「ビッグテック、2026年に暗号資産ウォレットを発売する見通し…競争本格化」

暗号資産（暗号通貨）ベンチャーキャピタル（VC）のドラゴンフライは、2026年を契機にビッグテックやグローバル大企業によるブロックチェーン採用が一層加速すると予測した。

30日（現地時間）のコインテレグラフによると、ドラゴンフライのマネージングパートナー、ハシーブ・クレシ(Haseeb Qureshi)は自身のXを通じて「2026年には1社以上のビッグテック企業が暗号資産ウォレットを直接発売するか買収する可能性が高い。これは数十億のユーザーを暗号資産エコシステムに引き込む契機になり得る」と予測した。

クレシ氏は特にGoogle、Meta、Appleなどグローバルなオンラインエコシステムを掌握するビッグテック企業のいずれかが暗号資産ウォレットを直接統合するか買収するシナリオを有力視した。この場合、暗号資産は主流のデジタルサービスの一部として組み込まれる転換点を迎える可能性があると分析している。

また、フォーチュン100企業によるブロックチェーン導入が本格化すると予測した。ただし主導分野は製造・流通よりも銀行やフィンテックなどの金融サービス分野になる可能性が高いと分析した。クレシ氏はこの過程で多くの企業がパブリックチェーン上に構築されたインフラを活用し、限定的かつパブリックブロックチェーンと接続された形のネットワークを好むと見ている。

一方で、クレシ氏はフィンテック企業がイーサリアム(ETH)やソラナ(SOL)といったパブリックチェーンと競合するために独自のレイヤー1ブロックチェーンを立ち上げる戦略には懐疑的な立場を示した。彼は「利用者と開発者を十分に引き付けられずに失敗する可能性が高い」と評価した。