セラ・ネットワーク、XのInfoFi API遮断に代替案提示…プラットフォーム依存リスクを解消

セラ・ネットワーク（Sela Network）は16日、分散型ノードベースのWebアクセス・インフラを基盤に、ソーシャルメディア・プラットフォームへの依存リスクの解消に乗り出す計画だと明らかにした。

同社は、最近のソーシャルプラットフォームのポリシー変更で参加型サービスが相次いで停止する流れについて、「InfoFiの終焉ではなく、単一プラットフォーム依存モデルの終わりだ」とし、「プラットフォームのポリシーが変わった瞬間にサービスも止まる依存構造そのものが問題だ」と強調した。

セラ・ネットワークは、世界中に分散したノードがWebタスクを実行し、特定のソーシャルプラットフォームAPIに限定されず複数のWebソースからシグナルを収集する分散型Webアクセス・インフラを運用している。あるプラットフォームのAPIが遮断されても別経路で運用を継続できるよう、インフラ段階でレジリエンスを確保した構造だ。同社は「開発者が分散ノードを通じてWebタスクを実行し、Webシグナルを収集できる分散型のWebインタラクション層を構築した」とし、「プラットフォームの変化でもプロダクトが死なないようにする実行レイヤーが目標だ」と説明した。

セラ・ネットワークは、独自の分散型マーケティングツールであるグロウルオプス（GrowlOps）を通じてこの構造を検証してきた。セラ側は「報酬を餌に投稿を量産する方式ではなく、オーガニックに発生する行動を測定・検証し、正当に報酬を支払う構造だ」とし、「単一タイムライン攻略ではなく、複数ソースに基づく参加検証が核心だ」と述べた。

もう一つのキーワードは「ポリシー認識（Policy-Aware）」だ。セラ・ネットワークは「スクレイピングや規約の迂回ではなく、各プラットフォームのポリシーと制限を認識し遵守する方式で設計された」とし、「SEOが検索エンジンを欺かずに最適化するように、Webアクセスも共存可能な方向へ再構成すべきだ」と説明した。

セラ・ネットワークは、グローバルSNSのX（旧Twitter）のポリシー変更と重なり、さらに注目を集めている。Xは15日（現地時間）、報酬型投稿を促すInfoFi（InfoFi）サービスのAPI（Application Programming Interface）アクセスを遮断した。投稿・返信・リポストなどユーザー行動に金銭的報酬を提供する仕組みが利用規約に違反すると判断し、関連サービスのAPI利用を制限した。

ニキータ・ビア（Nikita Bier）Xプロダクト統括は、「Xに投稿すると金銭的報酬を提供するアプリは、API規約上もはや許可されない」とし、「報酬型の仕組みがAI生成の低品質投稿や返信スパムを大量に誘発した」と説明した。

InfoFiサービスの多くは、XのAPIを通じて参加データを収集し、それをスコア化してランキングを算定し、報酬を配分してきた。APIが遮断されれば、参加の収集から帰属、支払いに至る全バリューチェーンが機能しない。

セラ・ネットワークはこの事例について、「ポリシー変更が繰り返される環境で生き残るサービスは、一度うまくつながったAPIではなく、変化に対応できる実行インフラを持つサービスだ」とし、「InfoFi型サービスと参加型ビジネスが再構築される過程で、実質的な代替案になる」と述べた。