概要
- ビットコインは7万ドル台の回復を試みているものの、デリバティブ市場では防御的なポジションが優勢だとした。
- ビットコイン無期限先物の資金調達率がマイナスで、先物未決済建玉(OI)は昨年10月の高値から約51%減少した状態だと伝えた。
- レバレッジの影響力低下とインプライド・ボラティリティの下落の下でレンジ相場での調整の可能性が高く、米国の経済指標や主要国の政治・金融イベントが投資心理を制約していると伝えた。

ビットコイン(BTC)は7万ドル台の回復を試みているが、デリバティブ市場では依然として守りのポジションが優勢であることが示された。価格が反発しても、投資家のリスク選好の回復は明確ではないとの見方が出ている。
9日、ブルームバーグによると、ビットコインの無期限先物の資金調達率はなおマイナス圏にとどまっている。これはロング保有者がショート保有者にコストを支払う仕組みで、市場参加者が追加下落の可能性に備えていることを示唆する。
未決済建玉(OI)の動向も、反発の信頼性を弱めている。ビットコイン先物の未決済建玉は、昨年10月の高値から約51%減少した状態にあり、直近の価格反発局面でも目立った回復の兆しは見られなかった。ビットコインが6万ドル前半から7万ドル台まで反発したにもかかわらず、レバレッジを伴う新規のベットは限定的だ。
市場では、昨年10月10日の急落以降、流動性と市場の厚みが大きく縮小した点が主因として挙げられている。
オプション市場も慎重なムードを映している。ビットコインのインプライド・ボラティリティは短期間で大きく低下したが、投資家が急激な追加変動よりも防御戦略に重心を置いていることを示唆する。
市場では、レバレッジの影響力低下が価格変動を和らげる要因として作用している一方、投資家が比較的低い価格帯で利益確定や損切りに動き、様子見局面へ移行しているとの解釈も出ている。こうした環境では、急速な反発よりもレンジ相場での調整が続く可能性が高いとの分析だ。
加えて、今週は米国の経済指標の発表に加え、主要国の政治・金融イベントが相次いで予定されていることも投資心理の重荷となっている。市場参加者は短期的な方向性を断定するよりも、追加のボラティリティに備えつつ慎重姿勢を維持している。

Minseung Kang
minriver@bloomingbit.ioBlockchain journalist | Writer of Trade Now & Altcoin Now, must-read content for investors.



