「中東で全面戦争が激化…ビットコイン『デジタル・ゴールド』の試金石に」

米国とイスラエルによるイラン空爆で中東の全面戦争が3日目に入るなか、ビットコイン（BTC）が「デジタル・ゴールド」として再評価され得るかどうか、試金石に上がったとの分析が出た。

2日、暗号資産（仮想通貨）専門メディアのブロックビーツによると、米国とイスラエルがイランを相手に大規模な軍事作戦を展開する中でホルムズ海峡が封鎖され、紅海航路も支障が生じている。タンカーの運航速度が実質的に鈍化したと伝えられた。

米国は戦略石油備蓄（SPR）の放出について、まだ公式には議論していない。市場では、原油価格はまだ管理可能な範囲にあるというワシントンの判断だと解釈している。主要投資銀行はシナリオ別の原油価格見通しを示した。海峡封鎖が長期化すればブレント原油が1バレル当たり100ドルを上回る可能性がある一方、対立が速やかに沈静化すれば地政学プレミアムが一部剥落する可能性も取り沙汰されている。

マクロ環境は、インフレと地政学リスクが同時に浮上する構図だ。最近発表された米国1月の生産者物価指数（PPI）は前月比0.5%上昇し、市場予想を上回った。コアの前年比上昇率は3.4%を記録した。上方向の価格圧力がなお底堅いことを意味し、米連邦準備制度理事会（Fed）の利下げ余地を制約する要因と解釈される。

原油価格がさらに上昇すれば、インフレ期待と金利パスに改めて衝撃を与え得る。足元では資金が金とドルへ短期的に移動し、米国債のボラティリティも拡大した。リスク資産は再評価圧力に直面している。

暗号資産市場では、ビットコイン価格が6万6000ドル近辺で上下を繰り返している。分析によれば、上値の6万7800〜6万9500ドルのゾーンにはショートポジションが密集し、下値の6万4000〜6万5000ドルには買い待ちの注文が積み上がっている。現状はレンジ内で流動性を巡る攻防が続く局面だという。

ビットユニクスは「戦争拡大で安全資産需要が強まれば、ビットコインが上値の清算ゾーンを突破し、トレンド延長に動く可能性がある」とみている。この場合、市場がビットコインを「デジタル・ゴールド」と再定義する契機になり得るとの分析だ。

また「価格が再び6万4000ドルの支持線を試す場合、ビットコインは依然としてボラティリティの高いリスク資産という性格にとどまる可能性が大きい」と付け加えた。