ビットコイン先物の建玉が20%減少…レバレッジ需要が鈍化

ビットコイン（BTC）先物市場の建玉（Open Interest）がこの1カ月で20%減少し、320億ドル規模まで縮小したことが明らかになった。

2日（現地時間）、コインテレグラフによると、現在のビットコイン先物需要は49万1300 BTCで、2024年8月以降で最低水準となる。直近の急落局面では、強気ポジションの強制清算が一部影響したと分析されている。

2025年10月に記録した過去最高値の12万6200ドル以降、レバレッジを用いた強気ベット需要は全般的に萎縮している。限月先物の年率換算プレミアム（ベーシス）は2%まで低下し、過去1年で最低水準を記録した。通常、中立レンジは5～10%と評価される。とりわけ、2025年4～5月の50%上昇局面を含め、直近12カ月間にわたりベーシスが強気局面を安定的に維持できていない点は、市場の体力低下を示唆する。

ただし、これを機関資金の流出と断定するのは難しいとの見方も出ている。現物ビットコイン上場投資信託（ETF）の1日平均売買代金は依然として30億ドルを上回り、主要なミューチュアルファンドや年金基金が投資家として参加している。また、ストラテジー（MSTR）、MARA、XXI、メタプラネットなど上場企業がオンチェーンで保有するビットコインは790億ドルを上回る。ブータン、エルサルバドル、アラブ首長国連邦など一部の国は、ビットコイン保有を拡大した。

オプション市場は比較的安定した動きを示している。ビットコインのプット・コール比率は0.7近辺を維持しており、プットオプション（下落ベット）需要がコールオプション（上昇ベット）に比べて低い状態だ。直近では7万2000ドルの回復に失敗したが、オプション市場では持続的な恐怖の拡散や構造的ストレスの兆候は観測されなかった。

デリバティブデータは強気派の確信が弱まったことを示す一方、機関投資家の活動は維持されている。シカゴ・マーカンタイル取引所（CME）のビットコイン先物建玉は75億ドル規模で、機関投資家の参加が依然として有効であることを示唆している。