ホルムズ情勢の緊迫で株式市場が乱高下…トランプ氏の海上輸送路保護発言で下げ幅縮小

中東戦争の影響で世界の金融市場は大きく変動したが、ドナルド・トランプ米大統領が海上輸送路の保護に言及した後、下げ幅は一部縮小した。

3日（現地時間）のブルームバーグによると、イラン戦争の余波でホルムズ海峡を巡る緊張が高まる中、原油価格は一時9%以上急騰し、これを受けて株式と債券がそろって売られた。取引中に2.5%まで下落していたS&P500指数は下げ幅を縮め、0.9%安で取引を終えた。

トランプ大統領は「米国がタンカーや船舶をホルムズ海峡で護衛し、保険も支援する」と述べた。世界最大のエネルギー輸送の要衝で供給が滞るとの懸念を和らげる狙いと受け止められている。発言後、ブレント原油は1バレル80ドル近辺で上昇幅の一部を吐き出した。

この日、ダウ工業株30種平均は取引中に1200ポイント超急落した後、下げ幅を縮めて約400ポイント安となった。米10年国債利回りは3ベーシスポイント上昇し4.06%を記録した。ブルームバーグ・ドル・スポット指数は0.6%上昇した。

中東ではイスラエルがテヘランを空爆し、イランはカタール・バーレーン・オマーンに向けてミサイルを発射した。カタールとイラクは主要エネルギー施設の生産を停止した。供給途絶への警戒からディーゼルとガソリン価格が急騰し、インフレ圧力を刺激する可能性も指摘された。

市場関係者は、原油価格が1バレル90～100ドル水準で長期にわたり維持されれば、経済に相当の負担となり得ると分析した。ただ、中央銀行が一時的なショックと判断して利上げに踏み切らなければ影響は限定的になり得る一方、利下げ時期は遅れる可能性があるとの見方も出た。

危機局面では株式市場は平均で7%下落し、中央値ベースでは3%下落する傾向があるものの、経済全体に構造的な損傷が生じない限り、数カ月以内に回復してきたという過去統計も示された。

一方、暗号資産（仮想通貨）市場も軟調だった。ビットコイン（BTC）は1.8%安の68187.82ドル、イーサリアム（ETH）は3.4%安の1975.07ドルとなった。