ニューヨーク・上海株式市場、原油高が続けば米株に下押し圧力

出典

Korea Economic Daily

概要

イラン戦争により国際原油とWTI価格が上昇基調を維持した場合、ニューヨーク株式市場に相当な下押し圧力を与える可能性が高いとした。
今週発表されるCPI、PCE価格指数、JOLTSが、政策金利見通しや今後の物価急騰および消費減速懸念に影響し得ると伝えた。
エレン・ゼントナーは、労働市場の弱含みは利下げ要因だが、原油高局面が続けば物価急騰を引き起こすリスクがあると述べた。

期間別予測トレンドレポート

米株式市場の取引開始

サマータイムで

1時間繰り上げ

今週のニューヨーク株式市場（3月9〜13日）は、イラン戦争を巡る国際原油相場の方向性が上下を左右する見通しだ。イラン戦争の長期化懸念で6日に1バレル=90ドルを上回った米国産原油WTI（ウエスト・テキサス・インターミディエート）の価格が上昇基調を維持すれば、ニューヨーク株式市場に相当な下押し圧力を与える可能性が高い。

今週発表される米国の物価指標にも関心が集まる。まず11日に「2月の消費者物価指数（CPI）」が発表される予定だ。専門家は前月比0.2%上昇を見込む。13日には「1月の個人消費支出（PCE）価格指数」が公表される。18〜19日に開催される米連邦準備制度理事会（Fed）の連邦公開市場委員会（FOMC）を前に発表されるだけに、政策金利見通しに影響を与え得る。今回の指標にはイラン戦争の影響は反映されないが、1〜2月の物価指標が予想を上回る水準となれば、今後の物価急騰と消費減速への懸念が強まる見通しだ。13日には雇用市場の動向を測る労働省の求人・離職統計（JOLTS）も公表される。モルガン・スタンリー・ウェルス・マネジメントのチーフ・エコノミック・ストラテジスト、エレン・ゼントナー氏は「労働市場の弱含みは利下げ要因だが、原油高が続けば物価急騰を引き起こすリスクがある」と述べた。

米国が8日からサマータイムを実施したため、今週からニューヨーク株式市場の通常取引の開始は韓国時間基準で午後10時30分、終了は翌日午前5時となり、それぞれ1時間繰り上がる。

上海株式市場では、9日に公表される2月の中国CPIと生産者物価指数（PPI）が注目指標として挙げられる。1月のCPIは前年比0.2%上昇したが上昇ペースは鈍化し、PPIは1.4%下落した。

アン・サンミ記者 saramin@hankyung.com