【米国株ブリーフィング】トランプ氏「イラン戦争は終結間近」発言で反発…サンディスクが12%急騰

NY株式市場、主要3指数がそろって上昇

G7の備蓄油放出報道で原油は80ドル台へ反落

トランプ「戦争は終わりつつある…戦況は想定より前倒し」

ニューヨーク株式市場では主要3指数がそろって上昇して取引を終えた。国際原油価格の急騰が一服する兆しを見せたうえ、イランとの戦争が終盤に近いとするドナルド・トランプ米大統領の発言が伝わったためだ。

9日（現地時間）、ニューヨーク証券取引所（NYSE）でダウ工業株30種平均は前日比239.25ポイント（0.50%）高の4万7740.80で引けた。S&P500種指数は55.97ポイント（0.83%）上昇して6795.99、ハイテク株中心のナスダック総合指数は308.27ポイント（1.38%）高の2万2695.95でそれぞれ取引を終えた。

イランが事実上ホルムズ海峡を封鎖したことで供給障害への懸念が強まり、国際原油は取引時間中に一時1バレル=119ドルまで急騰したが、主要国による協調対応の議論を受けて上げ幅を縮小した。主要7カ国（G7）の財務相はこの日、議長国フランスの主導でオンライン会合を開き、中東戦争に伴う国際原油の状況と対応策を協議した。その後、財務相らは声明で「備蓄油の放出などを含む必要な措置を講じる用意がある」と表明した。

終戦が近いとするトランプ大統領の発言も、投資家心理の改善に寄与した。担当記者がX（旧ツイッター）で伝えたところによると、トランプ大統領はCBSニュースとの電話インタビューで「戦争は終結に向かっていると思う」と述べた。

トランプ大統領は「彼ら（イラン軍）には海軍も通信も、空軍もない」としたうえで、戦況は当初4〜5週間と見込んでいた想定期間より「非常に大きく」前倒しだと強調した。

アプトゥク・キャピタル・アドバイザーズの債券部門責任者ジョン・ルーク・タイナー氏は「今回の原油急騰は、企業の成長や収益に大きな影響を及ぼすほど深刻でも、長期化するものでもなかった」とし、「主要インフラで深刻な問題が発生しない限り、原油は近く正常化し、1バレル=65〜75ドル水準に戻るだろう」と分析した。

こうした材料を受けてサプライチェーン障害への懸念が和らぎ、半導体株が急反発した。フィラデルフィア半導体指数は3.93%急騰した。米最大のNANDメモリメーカーであるサンディスク（11.64%）をはじめ、ウエスタン・デジタル（6.85%）、ラムリサーチ（5.93%）、マイクロン・テクノロジー（5.14%）、ASML（5.0%）、インテル（4.97%）などが大幅高となった。

時価総額1兆ドル超の大型テック企業は総じて堅調だった。エヌビディアとアルファベットは2%台、ブロードコムは4%台の上昇率を示した。

シカゴ・マーカンタイル取引所（CME）のフェドウオッチツールによると、フェデラルファンド（FF）金利先物市場は、6月まで政策金利が据え置かれる確率を59.5%と織り込んだ。原油急騰に伴うインフレ懸念が据え置き観測を支えた。

シカゴ・オプション取引所（CBOE）のボラティリティ指数（VIX）は前日比3.99ポイント（13.53%）低下し、25.50となった。

コ・ジョンサム ハンギョンドットコム記者 jsk@hankyung.com