ホルムズで商船被弾の報でまちまち引け…WTIは4%反発【NY株式市場ブリーフィング】

ニューヨーク株式市場では主要株価指数がまちまちで取引を終えた。イランがホルムズ海峡で商船を攻撃したとの報道を受け、国際原油価格が反発すると、上昇基調にあった株式市場の投資家心理が悪化した。

11日（現地時間）、ニューヨーク証券取引所（NYSE）でダウ工業株30種平均は前日比289.24ポイント（0.61%）安の47,417.27、S&P500種指数は5.68ポイント（0.08%）安の6,775.80、ナスダック総合指数は19.03ポイント（0.08%）高の22,716.13でそれぞれ取引を終えた。

取引序盤は3指数とも堅調だったが、イラン近海で船舶3隻が、イラン軍のものとみられる発射体に相次いで被弾したとの報が伝わり、主要指数は伸び悩んだ。

タイ、日本、マーシャル諸島籍の3隻のうち、タイ籍の貨物船はホルムズ海峡でイラン革命防衛隊から攻撃を受けたことが確認された。米国・イラン戦争の勃発後、イランから民間の交易船が攻撃を受けたのは今回が初めてだ。

ホルムズ海峡で商船が被弾したとの報を受け、国際原油価格が反発した。前日に急落して1バレル80ドル台前半へと下げていた米WTI（ウエスト・テキサス中質原油）先物の直近限月は、この日4%超急騰した。国際エネルギー機関（IEA）が約4億バレルに及ぶ備蓄原油を放出する方針を示したが、原油高の反発を阻むには至らなかった。

ドナルド・トランプ米大統領はこの日もさまざまな楽観論を並べたものの、市場は深刻に受け止めなかった。トランプ大統領はホワイトハウスで記者団に「石油企業はホルムズ海峡を利用すべきだ」とし、「皆さんは大きな安全を目にすることになる。それは非常に、非常に速やかに実現する」と述べ、利用を促した。

イラン軍は徹底抗戦の構えだが、マスード・ペゼシュキアン・イラン大統領は終戦条件を提示した。同氏は「この戦争を終わらせる唯一の方法は、イランの正当な権利を認め、賠償金を支払い、攻撃行為（防止）に対する確固たる国際的保証を行うことだけだ」と述べた。

米国の2月の消費者物価指数（CPI）は市場予想に一致した。

セクター別では生活必需品と不動産が1%超下落し、エネルギーは2.48%急騰した。

前日の引け後に予想外の好決算を発表したオラクルは9%前後急騰した。

一方、プライベートクレジットの不良債権問題が引き続き明るみに出ており、投資家心理の回復は遅れている。KKRは3.15%安、ブラックストーンは2.46%安となった。

シカゴ・マーカンタイル取引所（CME）のフェドウォッチ・ツールによれば、フェデラルファンド金利先物市場は6月まで政策金利が据え置かれる確率を63.8%と織り込んだ。前日引け時点は58.3%だった。

シカゴ・オプション取引所（CBOE）のボラティリティ指数（VIX）は前日比0.70ポイント（2.81%）低下し、24.23を示した。

韓慶新聞 ハンギョンドットコム記者 case@hankyung.com