成長率が半減、物価は高止まり…米主要3指数がそろって下落［NY株式市場ブリーフィング］

NY株式市場の主要3指数はそろって下落して取引を終えた。ホルムズ海峡の封鎖が長期化するなか、米国の経済成長率は減速し、インフレ指標も悪化して投資心理を圧迫した。

13日（米東部時間）、ニューヨーク証券取引所（NYSE）でダウ工業株30種平均は前日比0.26%安の4万6558.47で取引を終えた。S&P500種指数は0.61%安の6632.19、ナスダック総合指数は0.93%安の2万2105.36で引けた。

業種別では素材とテクノロジーが1%超下落した。時価総額1兆ドル以上の巨大テック企業は軒並み安となり、ブロードコムとメタは4%前後下落した。アドビは第4四半期決算の失望と不透明な見通しが重なり、7%超急落した。一方、フィラデルフィア半導体指数は小幅高となり底堅さを示した。マイクロン・テクノロジーは5%超上昇し、TSMCとインテルも堅調だった。

ホルムズ海峡は依然として封鎖状態が続いている。イランがインド籍のLPG運搬船2隻の通過を認めた以外、事実上、物流は止まっている。フランス、イタリアなど欧州各国が自国船舶の航行のためイランとの交渉に乗り出したが、イランの交渉姿勢は不透明だ。米軍はイランへの爆撃を継続する一方、海兵隊など艦艇の追加派遣も検討していると伝えられた。戦争長期化への懸念が強まるなか、世界の指標となるブレント原油の5月渡しは3%超上昇し、103ドルを上回って取引を終えた。2022年7月末以来の高値だ。

主要経済指標も投資心理に冷や水を浴びせた。米商務省によると、昨年10〜12月期の実質GDP改定値は前期比年率0.7%増にとどまった。速報値（1.4%）の半分に相当し、7〜9月期（4.4%）と比べても大きく鈍化した。物価指標である1月のコア個人消費支出（PCE）価格指数は前月比0.4%上昇し、2カ月連続で同じ伸びとなった。イラン戦争勃発前の数値であるだけに、今後の指標への警戒感は一段と強まった。

マウント・ルーカス・マネジメントのデービッド・アスペル最高投資責任者（グローバル・マクロ担当）は「原油の変動と、株式バリュエーションに織り込まれている金利パスが、いま疑念を生んでいる」とし、「企業業績はかなり良いが、投資心理は良くない」と述べた。CMEのフェドウォッチ・ツールによれば、FF金利先物市場は6月まで政策金利が据え置かれる確率を77.1%と織り込んだ。

ホン・ミンソン 韓経ドットコム記者 mshong@hankyung.com