トランプ氏「イランは完全に敗北、合意望むが…現条件は受け入れられない」

ドナルド・トランプ米大統領は、イランが完全な敗北状態で交渉を望んでいる一方、現状の条件では合意しないという強硬姿勢を示した。

13日（韓国時間）、トランプ大統領はトゥルース・ソーシャルで「フェイクニュースのメディアは、米軍がイランを相手にどれほど素晴らしい成果を挙げたかを報じたがらない」と述べ、こうした見解を示した。

同氏は「イランは完全に敗北しており（totally defeated）、我々との新たな合意を望んでいる」とし、「イラン側が我々との合意を望んでいる」と説明した。ただ、今後の交渉可能性については「私が受け入れられる水準の合意ではない」と断言し、一線を画した。

これに先立ち、トランプ大統領は米中央軍（CENTCOM）を通じ、イランの経済・物流の中枢拠点であるハルグ島の軍事目標を完全に壊滅させたと発表している。ハルグ島は、イランの原油輸出全体の約90%を処理する戦略的な資金源だ。

当時トランプ大統領は「道義的理由から、島内の原油インフラは破壊しないことにした」としつつも、「イランがホルムズ海峡の通航を妨害すれば、この決定を直ちに見直す」と警告した。世界の原油輸送量の約20%が通過するホルムズ海峡を人質に取るなという最後通牒だ。

米国の強力な軍事的圧力に対し、イランも同盟国への攻撃カードを持ち出して即座に反発した。イラン軍は「自国の石油・エネルギーインフラが攻撃された場合、中東地域で米国と協力する石油企業のエネルギーインフラを攻撃する」と威嚇した。

湾岸産油国の石油施設は概ね国営企業が運営しているが、長年にわたり米国企業および政府と深い戦略的協力関係を維持している。イランの報復攻撃が現実化すれば、中東全域の原油供給網が麻痺し、世界のマクロ経済全般に深刻な打撃が避けられない見通しだ。