ウォール街、イラン戦の長期化に緊張…ジェンスン・フアンのメッセージにも注目［ニューヨーク・上海株式市場週間展望］

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Korea Economic Daily

概要

ニューヨーク株式市場は、米国とイランの戦争の推移と原油価格、インフレ懸念、FRBの利下げ時期を巡る不確実性により、大きなボラティリティを示すと見込まれると伝えた。
ウォール街は、17〜18日に開かれるFOMCでの政策金利据え置きを織り込み済みとみており、ドット・プロットとジェローム・パウエル議長のインフレ見通しに注目すると述べた。
投資家は、エヌビディアGTCカンファレンスとジェンスン・フアンCEOのAI市場に関する発言、中国のLPR決定および追加流動性供給の可能性を受け、ボラティリティの高い相場展開になるとみていると伝えた。

期間別予測トレンドレポート

17〜18日にFOMC開催予定

パウエルのインフレ・メッセージを注視

ニューヨーク株式市場は今週（16〜20日）、米国とイランの戦争の推移次第で大きなボラティリティを示すと見込まれる。米中央銀行（FRB）の3月の連邦公開市場委員会（FOMC）や、エヌビディアの年次開発者イベントであるGTCカンファレンスなど、重要イベントも控える。

ニューヨーク株は基本的に、米国とイランの戦況に応じて方向感が分かれる可能性が高い。イラン戦が想定以上に長引くなか、中東地域の緊張が一段と高まっている。15日（現地時間）午後6時に開かれる先物取引市場で原油価格がどのように反応するかが焦点だ。原油高が進めばインフレ懸念が強まり、FRBの利下げ時期は一段と後ずれせざるを得ない。ウォール街では、17〜18日に開かれるFOMCで政策金利が据え置かれるのは織り込み済みとの見方が支配的だ。

投資家は、FOMCメンバーの政策金利見通しを示す「ドット・プロット」と、ジェローム・パウエルFRB議長の記者会見に注目するとみられる。ブレント原油が1バレル＝100ドルを上回る局面では、インフレ見通しがとりわけ関心事となる。

投資家は16〜19日に開催されるエヌビディアのGTCカンファレンスも注視している。ジェンスン・フアン最高経営責任者（CEO）は18日に基調講演を行う。フアンCEOが人工知能（AI）市場について前向きな発言をすれば、市場はAI分野に対して安心感を強める可能性が大きい。

上海株式市場は、中国の金融政策の方向性を測る指標となるローンプライムレート（LPR）の発表と、全人代・政協（両会）後の政策執行ペースに注目し、ボラティリティの高い展開となる見通しだ。

16日に発表される1〜2月の小売売上高および固定資産投資指標は、年初の景気回復の強さを確認する物差しになると見込まれる。市場は消費部門の緩やかな持ち直しを期待している。20日に予定されるLPR決定では、中国人民銀行が金利を据え置く可能性が高い。ただし、景気下支えに向けた追加流動性供給のシグナルが出る可能性も否定できない。

ニューヨーク＝パク・シニョン特派員 nyusos@hankyung.com

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