中東情勢の緊張で金・株式は軟調…ビットコインは2週間で14%上昇

中東の地政学的緊張が高まるなか、伝統的な安全資産である金と米国株は軟調だった一方、ビットコイン（BTC）は上昇基調を維持したことが示された。市場では、地政学的危機局面でビットコインが相対的に高いリターンを記録する動きが繰り返されているとの見方が出ている。

16日、暗号資産（仮想通貨）市況サイトのコインマーケットキャップによると、先月28日に米国がイランを空爆して以降、約2週間でビットコイン価格は約14%上昇した。同期間にS&P500指数と金価格はそれぞれ約3%、4%下落したと集計された。

こうした動きは、過去の地政学的危機局面でも同様に見られた。昨年4月にトランプ大統領が大規模な関税政策を発表して以降の60日間で、ビットコインは約24%上昇した。一方、金とS&P500はそれぞれ約8%、4%の上昇にとどまった。

2022年2月のロシアによるウクライナ侵攻後の60日間でも、ビットコインは約32%上昇し、主要資産の中で最も高いリターンを記録した。同期間にS&P500は約3%上昇し、金価格は約11%下落した。

市場では、地政学的緊張が高まると資金の一部がビットコイン市場へ移る傾向があるとの分析が提起されている。米国がイランの主要な原油輸出拠点であるハルグ島を攻撃した後も、ビットコインは7万ドル台の水準を維持し、比較的安定した推移を示した。

暗号資産市場の24時間取引という構造も、こうした流れを強める要因として挙げられる。ウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）によれば、暗号資産デリバティブ取引所ハイパーリキッド（Hyperliquid）に上場されたウエスト・テキサス・インターミディエート（WTI）永久先物の暗号資産の累計取引高は、先月28日の3億3900万ドルから先月13日には73億ドルへ急増した。

これは、週末や休場時間のない暗号資産市場の特性上、地政学的事象が発生した際に投資家が迅速に取引を拡大する傾向が表れたためと解釈される。

暗号資産専門メディアのコインデスクは、「戦争が緩和されたのではなく、むしろ激化する状況でも主要な暗号資産が週次ベースで上昇を示した」とし、「ニュースが出たら売る『ニュースで売れ』戦略が以前より弱まる流れも見られる」と分析した。