概要
- 今週のニューヨーク株式市場は、米国とイランの交渉の行方、イエメンのフーシ派の戦線参加によりボラティリティが高まる見通しだと伝えた。
- 上海株式市場は、3月の製造業PMI、とりわけ半導体・人工知能(AI)など先端製造業指標が改善すれば強い上昇圧力を受ける見通しだと述べた。
- 専門家は、指数が3900ラインに定着すれば2Qの強気相場入りの可能性があると見立て、新エネルギー・バイオ中心の選別的な対応を推奨したと伝えた。
期間別予測トレンドレポート


イエメンのフーシ派、対イラン戦への参戦で不確実性が拡大
国際原油の変動性は上海株式市場にも重荷

今週(3月30日〜4月3日)のニューヨーク株式市場は、米国とイランの交渉の進展に伴いボラティリティが高まると見込まれる。とりわけ、イエメンのフーシ派反政府武装勢力がこの日、イスラエルにミサイルを発射して戦線に加わり、投資家の警戒感も強まっている。ホルムズ海峡に続き、欧州向けの原油輸出ルートである紅海まで封鎖される恐れがあるためだ。
経済指標では、4月3日に発表される3月の雇用報告書が重要指標として挙げられる。米国の非農業部門雇用者数が、2月の雇用ショックを乗り越えて反発したかが焦点となる。当時はストライキと寒波などで前月比9万2000人急減した。ウォール街では3月は4万8000人増加したと推計した。3月の失業率見通しは4.5%となった。前月比で0.1%ポイント上昇する。
これに先立ち、31日に発表される2月の求人・離職(JOLTS)報告書も注目に値する。投資家はJOLTSを通じて、企業の求人や解雇の動向を把握できる。来月1日にADPが公表する3月の民間雇用報告書も、足元の労働市場に関するヒントを与える指標として取り沙汰されている。
米国経済の中核である消費の変化を測る小売売上高は、2月分が4月1日に発表される。市場予想は前月比0.4%増。ニューヨーク株式市場は4月3日がグッドフライデーに当たり休場となる。債券市場は正午までの取引となる。
今週の上海株式市場の方向性は、31日に発表される3月の製造業購買担当者景気指数(PMI)に左右される。「第15次5カ年計画」の初年度を迎え、政府の景気刺激策の効果が生産指標の改善につながったかが最大の変数だ。特に半導体・人工知能(AI)など先端製造業の指標が持ち直せば、株式市場は強い上昇圧力を受ける見通しだ。
ゴールドマン・サックスなど主要投資銀行は、中国政府の「過当競争の抑制」がマージン改善につながっているとして、今年の利益成長率を15%程度と提示した。「過当競争の抑制」は、企業間の消耗戦的な価格競争を制限する政策だ。ただし、米中外交日程と中東リスクに伴う原油価格の変動性は短期的な重荷となる。専門家は、指数が3900ラインに定着すれば2Qに本格的な強気相場入りの可能性があると見立て、新エネルギー・バイオを中心とした選別的な対応を推奨した。ニューヨーク=パク・シニョン特派員 nyusos@hankyung.com

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