【ニューヨーク株式市場ブリーフィング】交渉の不透明感でまちまち…「ターボ・クォント・ショック」でマイクロンが10%安

ニューヨーク株式市場は、米国とイランの交渉を巡る不透明感の中で、まちまちで取引を終えた。

30日（米国現地時間）、ニューヨーク証券取引所でダウ工業株30種平均は前日比49.50ポイント（0.11%）高の4万5216.14で引けた。

S&P500種指数は25.13ポイント（0.39%）安の6343.72、ナスダック総合指数は153.72ポイント（0.73%）安の2万794.64で取引を終えた。

停戦交渉への期待と、戦闘拡大への警戒感が同時に強まり、方向感を欠いた。

ドナルド・トランプ米大統領はこの日、イランの新政権との停戦協議で大きな進展があったと述べた。

ただ、いかなる理由であれ合意が間もなく成立しない、またはホルムズ海峡が直ちに開放されない場合、米国はイランの発電所、油田、ハールグ島を爆撃するとし、淡水化施設まで攻撃し得ると発言するなど、見解が揺れた。

米軍地上部隊の中東到着は、戦闘拡大への警戒感を強めた。CBSは、海軍と陸軍の特殊部隊数百人が最近中東に配備され、イランの濃縮ウラン確保やハールグ島への上陸などの任務を担う見通しだと報じた。

ジェローム・パウエル米連邦準備制度理事会（FRB）議長は、政策金利の引き上げに否定的な姿勢を示した。

同氏はこの日、マサチューセッツ州ケンブリッジで開かれたハーバード大学主催の講演で、「エネルギー価格ショックは概して急速に発生し、急速に消える傾向がある一方、金融政策はラグが長く可変的だ」とし、「政策効果が表れる頃には、ショックはすでに消えている可能性が高い」と述べた。

さらに、「その場合、不適切なタイミングで経済を押し下げることになる」とし、「（FRBは）一般に、どのような供給ショックも看過する傾向がある」と語った。

パウエル議長の発言は、原油急騰を受けてインフレ上昇を先読みすべきではないとの趣旨だと市場で受け止められた。これを受け、年内にFRBが利上げに動くとの見方はやや後退した。

個別銘柄では、人工知能（AI）および半導体関連株で構成されるフィラデルフィア半導体指数が4.23%急落した。指数を構成する30銘柄がすべて下落する中、マイクロン・テクノロジーは10%急落した。グーグルの「ターボ・クォント」技術がメモリ半導体メーカーに悪影響を及ぼし得るとの懸念が材料視されたとみられる。TSMC、ASML、AMD、インテルも3%前後下落した。

アルミニウム企業アルコアは株価が8%上昇した。イランが中東地域の主要なアルミニウム生産施設を攻撃し、アルミニウム価格が上昇した影響だ。