ビットコイン、トランプ氏の「強硬・交渉」相反するメッセージで反発…時価総額2.5%増

ビットコイン（BTC）をはじめとする暗号資産（仮想通貨）市場は、ドナルド・トランプ米大統領の対イラン発言を受けて反発した。

6日（現地時間）、コインテレグラフによると、暗号資産市場は約2.5%上昇し、全体の時価総額は約700億米ドル増の2兆4400億米ドルとなった。ビットコインは一時、日中に6万9500米ドル水準まで上昇した。

今回の反発は、トランプ大統領の相反するメッセージが影響したとの見方がある。トランプ大統領はソーシャルメディアで、ホルムズ海峡が再開放されない場合、イランは「深刻な結果に直面する」として強硬姿勢を示した。

一方で、インタビューではイランとの交渉が進行中で、24時間以内の合意の可能性にも言及した。市場では、軍事的緊張と外交的期待が同時に織り込まれたとみられている。

清算データでも短期的な反発の流れが確認された。コイングラスによると、直近24時間で約2億5500万米ドル規模のポジションが清算され、そのうち約73%がショートポジションだった。

中東情勢の緊張が長期化する中、原油高も続いている。国際原油価格は1バレル当たり約112米ドル水準まで上昇しており、インフレ圧力の拡大と世界景気の減速懸念につながり得るとの分析が出ている。

また、米国とイラン、仲介国の間で45日間の停戦案を含む交渉が議論されているとの報道もあり、市場の不確実性は依然として高い状態だ。