デジタル資産を避けてきたバンガード、ビットコインETFの販売開始

"個人および機関投資家の需要増で方向転換"

"自社の暗号通貨投資ETFは当面発売しない"

世界で2番目に大きな資産運用会社であるバンガード・グループが、暗号通貨を扱わないという長年の立場を覆し、暗号通貨に投資する上場投資信託（ETF）とミューチュアルファンドを販売することにした。

2日（現地時間）、バンガード・グループはこの日からビットコイン、イーサリアム、リップル（XRP）、ソラナなどを保有するETFとミューチュアルファンドを自社プラットフォームで販売開始すると発表した。

バンガードはデジタル資産はポートフォリオに入れるには変動性と投機性が大きすぎるとして昨年ビットコイン現物に投資するETFも出さなかった。バンガードの競合であり世界最大の資産運用会社であるブラックロックはビットコインに投資するETF（IBIT）の規模だけで現在約700億ドルに達している。10月初めの約1,000億ドルに達していたところからの減少だ。

しかし個人および機関投資家の需要が増えるにつれてバンガードも方針を転換した。最近ビットコインの下落にもかかわらず、暗号通貨に投資するETFは米国のファンド史上最も急速に成長した分野の一つだ。暗号通貨強気派はバンガードの暗号通貨投資ファンド販売を、既存の金融界がもはやデジタル資産の重要性を無視できないという合図と受け止めている。

バンガードの仲介および投資部門責任者であるアンドリュー・カジェスキは「暗号通貨ETFとミューチュアルファンドが市場の変動性の中でも流動性を維持しつつ設計どおりに運用される成熟した姿を示してきた」と述べた。

今回の変化はブラックロックの元幹部で長年ブロックチェーンを擁護してきたサリム・ラムジがバンガードのCEOに就任してから約1年で実現した。

しかしバンガードは当面、自社のデジタル資産投資ファンドを作るつもりはない。また米国証券取引委員会(SEC)の指針に従い、ミームコインに連動するファンドは引き続き取り扱わない予定だ。

キム・ジョンア 客員記者 kja@hankyung.com