概要
- 2025年に失敗した暗号資産プロジェクトが1,160万件を超え、年ベースで過去最大規模を記録したと伝えた。
- 特にミームコイン分野でトークンの生存率が急低下し、10月の市場急落後に約770万トークンが取引を停止したと分析したと明らかにした。
- ミームコインの時価総額は昨年12月末の380億米ドルから今年1月初めに477億米ドルまで増加した後、足元では437億米ドル水準で推移していると明らかにした。
昨年は暗号資産（仮想通貨）市場のボラティリティが拡大するなか、ミームコインが最も大きな打撃を受けたことが明らかになった。
12日、暗号資産専門メディアのクリプトニュースによると、2025年に失敗した暗号資産プロジェクトは年間で計1,160万件を超えた。年ベースで過去最大規模だ。
とりわけ昨年の第4四半期に被害が集中した。コインゲッコー傘下のリサーチ組織のショーン・ポール・リー・アナリストは報告書で、「10月の市場急落後、10～12月の間に約770万のトークンが取引を停止した」と分析した。この数値は、ゲコターミナルに上場していたトークンのうち、取引活動がもはや確認できないプロジェクトを基準に集計された。
報告書は、昨年10月10日に1日でレバレッジポジション約190億米ドルが清算された市場急変が、プロジェクト崩壊を加速させる主要な契機として作用したと説明した。市場不安が続く過程で、特にミームコイン分野でトークンの生存率が急低下したとの分析だ。
コインゲッコーは、失敗した暗号資産プロジェクトを、ゲコターミナルで一時は活発に取引されていたものの、その後取引が停止したトークンと定義している。今回の崩壊規模は過去と比べても異例だ。2024年は約130万件、2021年は2,584件のプロジェクトが失敗したと集計された。ゲコターミナルは、分散型取引所（DEX）ベースのトークン取引データをリアルタイムで集計・可視化するプラットフォームだ。
市場ショックに加え、トークン供給の急増も主因として挙げられた。ゲコターミナルのデータによると、上場トークン数は2024年末の約300万から、2025年末には2,000万に迫った。増加の背景としては、ソラナのエコシステムを中心に拡散した低コストのトークン発行環境が指摘される。
ただ、大規模な調整を経て、ミームコイン市場は今年初めにかけて反発の兆しも見せている。コインマーケットキャップによると、ミームコインの時価総額は昨年12月末の380億米ドルから今年1月初めに477億米ドルまで増加した後、足元では437億米ドル水準で推移している。
