ビットコイン、年初来安値…「投げ売り局面入り、短期反発の余地」

ビットコイン（BTC）は年初来安値を付け、史上最高値から約40%下落した。これに加え、グローバルのビットコイン上場投資商品（ETP）から大規模な資金流出が続き、市場全体の弱気心理が一段と強まっている。

2日（現地時間）、ビットコインは取引時間中に7万4555米ドルまで下落し、年内最安値を更新した。同期間、グローバルのビットコインETPでは先週だけで約13億米ドルの純流出が発生した。暗号資産（仮想通貨）全体のETPベースの純流出額は17億3000万米ドルとなり、2週連続で大規模な資金流出が続いた。

資産運用会社ビットワイズは週次レポートで、現在のビットコインのバリュエーションが「史上最低水準の割安局面」に入ったと評価した。ビットワイズによれば、2年移動ベースの時価総額対実現時価総額（MVRV）zスコアは過去最低水準まで低下しており、これは過去サイクルで「投げ売り（fire-sale）」局面と重なっていた指標だ。

市場心理も急速に冷え込んだ。ビットワイズの暗号資産センチメント指数は、2023年10月の大規模清算局面当時の水準まで低下し、追跡する15指標のうち短期トレンドラインを上回っているのはわずか2指標にとどまった。

ただ、一部のテクニカル指標からは短期反発の可能性も指摘されている。ビットコインの日次相対力指数（RSI）は20～25のレンジまで低下しており、これは2023年8月以降、多くの場合で約10%前後の反発が続いてきた水準だ。

現物市場では買いシグナルも確認されている。バイナンスおよびコインベース基準の現物累積出来高デルタ（CVD）がプラスに転じ、積極的な現物買いが流入している。一方、未決済建玉（OI）は伸び悩み、資金調達率もマイナス圏にとどまっていることから、今回の反発局面はレバレッジ主導ではなく現物需要に支えられているとの分析だ。

先週のビットコインのロングポジションの清算額が18億米ドルを超えた点も、追加的な下押し圧力が限定され得る根拠として挙げられる。現在、デリバティブ市場では8万5000米ドル近辺に約30億米ドル規模のショートポジション清算待ちの建玉が積み上がっており、短期反発時に上方向のボラティリティが拡大する可能性も取り沙汰されている。

市場では当面、極端な弱気心理とテクニカルな反発狙いが交錯する不安定な相場が続くとみている。ただし、中期トレンドの転換は資金流入の回復とマクロ環境の変化次第だとの見方だ。