ビットコイン、100週移動平均線を割り込む…長期調整局面入りのシグナルとなるか

ビットコイン（BTC）が、主要な長期トレンドラインとされる100週単純移動平均線（SMA）を下回って推移し、中長期的に弱気へ転じる可能性が取り沙汰されている。

2日（現地時間）、コインテレグラフによると、ビットコインは直近、週足ベースで100週SMA（約8万7500米ドル）を下回って引けた。同指標は過去サイクルでマクロトレンド判断の基準線として用いられてきたが、これを下回った後は短期的な反発よりも、長期のもみ合い・調整局面が続いた例が多い。

暗号資産（仮想通貨）アナリストのブレット（Brett）は「2020年の新型コロナ急落を除けば、ビットコインは100週SMAを下回った後、相当期間にわたり同水準の下にとどまった」と指摘した。実際、2014～2015年サイクルでは約357日間、2018～2019年は約182日間、2022年のFTX崩壊後は532日間にわたり、100週SMAの下で価格調整が進んだ。いずれの局面も急反発より、長期の仕込み局面が形成された点が共通する。

ステーブルコインのシェア指標も弱気シグナルを強めている。アナリストのシャーロック（Sherlock）によれば、テザー（USDT）ドミナンスは週足ベースで7.2%を上回り、2年半ぶりに意味のある上抜けを記録した。過去サイクルでは6.7%超で弱気相場が本格化する傾向があっただけに、市場全体でリスク回避姿勢が強まっているとの見方だ。

価格構造の面では、8万5000米ドルが主要なレジスタンスゾーンとされる。2025年4～6月期に8万5000～9万5000米ドル帯で1200億米ドル超の現物取引が行われた一方、足元のビットコイン価格は7万8000米ドル前後にとどまり、多くの投資家が含み損の状態にある。したがって、反発しても同ゾーンで損益分岐の売りが継続的に出やすいとの分析がある。特に直近1～3カ月保有者の実現価格は約9万1500米ドルで、上値の重しになり得るとされる。

一部のテクニカル分析では、2022年の弱気相場と似た週足フラクタル構造が観測されるとの主張も出ている。当時のビットコインは下落局面で戻り高値を付けた後に100週SMAを割り込み、反発に失敗して追加調整を経て、1万6000～2万5000米ドル帯で底値を固めた。現在の動きが繰り返される場合、中長期的には4万～4万5000米ドル台の需要ゾーンを再試す可能性も排除できないとの見方だ。

市場では短期的なボラティリティ拡大を警戒しつつも、100週移動平均線を回復できるかどうかが中期トレンド判断の重要な分岐点になるとみている。この水準を取り戻せなければ、ビットコインは再び「時間を要する調整局面」に入る可能性があるとの分析に勢いが増している。