イーサリアムの資金調達率がマイナスに転じる…買いシグナルでもマクロ要因が重荷

イーサリアム（ETH）の無期限先物における資金調達率（ファンディング・レート）がマイナスに転じ、一般的な買いシグナルが確認されたものの、米国のマクロ不確実性が強まるなか、市場では慎重姿勢が優勢となっている。

3日（現地時間）、コインテレグラフによると、イーサリアム価格は取引時間中に2110ドルまで下落し、この1週間で約28%急落した。同期間、投資家はリスク資産の比率を引き下げ、現金と短期国債へ資金を移し、ハイテク株中心のナスダック指数も1.4%下落した。

人工知能（AI）産業への過度な期待が後退し、市場不安が拡大した。エヌビディアの最高経営責任者（CEO）ジェンスン・フアンが、オープンAIに1000億ドルを投資する計画はないと述べたことで、AI関連のバリュエーションへの警戒が強まった。これにペイパルの期待外れの四半期決算が重なり、ボラティリティ拡大への警戒感が高まった。

こうした環境のなか、イーサリアム無期限先物の年率換算の資金調達率はマイナスに転じた。これは、ショートポジションがポジション維持のためにコストを支払っていることを意味し、買い意欲が極度に萎縮しているシグナルと解釈される。ただ、市場では、この恐怖局面が戦略的な参入機会かどうかについて見方が分かれている。

イーサリアムは直近30日で、暗号資産市場全体に対して約10%弱い値動きとなった。同期間、ビットコインは17%下落し、BNBは14%、トロンは4%の下落にとどまった。イーサリアム価格の急落により、強気のレバレッジポジションだけで20億ドルを超える清算が発生した。

機関投資家需要の鈍化も重荷だ。米国上場のイーサリアム現物上場投資信託（ETF）では、直近5日間で合計4億4700万ドルの純流出が発生した。一部企業がイーサリアムを継続的に買い増しているにもかかわらず、ETFに滞留する約144億ドル規模の残高が潜在的な売り圧力と受け止められている。

オンチェーン指標も弱気を示す。1月時点で、イーサリアム基盤の分散型取引所の月間取引高は528億ドルとなり、2025年10月の989億ドルから47%減少した。ネットワーク活動の鈍化でバーン（焼却）メカニズムの効果が弱まり、供給縮小への期待も後退している。

市場では、資金調達率のマイナス転換だけで短期反発を見込むのは難しいとの見方が出ている。オンチェーン需要の減少、ETFからの資金流出、マクロ環境の不確実性が同時に作用しており、イーサリアムの投資心理は当面、保守的な推移を続ける可能性が高いとの分析だ。