バーンスタイン「ビットコインの調整は信認危機にすぎず…2026年の15万ドル目標を維持」

ビットコイン（BTC）価格が最近急落したにもかかわらず、世界的投資銀行のバーンスタインは、ビットコインに構造的な毀損はないと評価し、2026年の15万ドルの目標価格を維持した。

9日（現地時間）、コインテレグラフによると、バーンスタインは投資家向けノートで「流動性環境が改善すれば、ビットコインが再び過去最高値を更新する可能性が高い」とし、「2026年の目標価格は従来通り15万ドルを維持する」と述べた。

バーンスタインは、最近のビットコイン価格の下落を「歴史上最も弱い弱気シナリオ」と位置づけた。ビットコイン価格が高値から約50%調整する間も、ビットコイン現物上場投資信託（ETF）の純流出は約7%にとどまり、決済・保管・取引インフラなど市場の中核構造では重大な異常兆候は見られなかったという。今回の値動きは単なる信認の危機にすぎず、何かが壊れたり隠れた問題が露呈した状況ではない、との評価だ。

ビットコインが金に対して弱含む背景については、依然として安全資産ではなく「流動性に敏感な資産」として認識されている点を挙げた。高金利と金融引き締め環境下で資金が人工知能（AI）関連株や貴金属に集中し、短期的にビットコインに不利な環境が形成されたとの分析だ。ただし、こうした環境は構造的な需要の毀損を意味するものではないとも付け加えた。

市場の一部で取り沙汰されるリスク要因についても一線を画した。バーンスタインは「AIが暗号資産資金を吸い上げているという主張や、量子コンピューティングがビットコインに即時の脅威となるという見方は誇張された議論だ」と評価した。とりわけ量子コンピューティングについては「ビットコインだけの問題ではなく、デジタルインフラ全般が共有する課題であり、技術進化に合わせて共に対応していける領域だ」と説明した。

マイケル・セイラーが率いるストラテジーのレバレッジリスクについても、短期的な危機の可能性は低いとみた。長期満期の優先株構造と十分な現金保有を踏まえると、短期的な借入負担やリファイナンス圧力は限定的だという。ただし、価格が採掘原価を下回った場合、一部のマイニング企業で売り圧力が生じる可能性があるとも付け加えた。

ハンター・ホースリー氏（ビットワイズ最高経営責任者〈CEO〉）も、最近のビットコインが7万ドルを下回る局面について「機関投資家は新たな参入機会と認識している」とし、「今回の調整は暗号資産固有の問題というより、マクロ環境に伴う同時的なデレバレッジの過程だ」と診断した。一方、短期のテクニカル面では、追加下落の可能性を警戒する見方も依然として根強い。一部のトレーダーは、意味のある底打ちは5万ドル以下で現れる可能性があるとみている。