概要
- グラスノードによれば、ビットコイン長期保有者の純ポジション変化は-24万5000BTCとなり、2019年・2021年の調整局面に類似した分配パターンだと伝えた。
- クリプトクアントは、2026年に入って長期保有者の供給量が1363万BTCから1381万BTCへ増加し、今回の下落を割安局面とみる需要が存在すると明らかにした。
- 長期保有者のSOPRが1を上回り、実現価格に対して現価格が高いことから、底形成または底固めの可能性が取り沙汰される一方、米国のCPI、FOMC、政策金利の据え置きなどマクロ要因に左右されやすい展開が見込まれると伝えた。
期間別予測トレンドレポート
ビットコイン（BTC）のボラティリティが続くなか、長期保有者（LTH）の売却と供給増加が同時に進む異例の動きが確認された。
9日（現地時間）、コインテレグラフが引用したグラスノードのデータによると、先週のビットコイン長期保有者の純ポジション変化は-24万5000BTCを記録した。これは昨年12月以降で最大の純流出で、2019年および2021年半ばの調整局面で観測されたパターンに近い。当時も大規模な分配の後、価格は急落というよりレンジ相場に移行した経緯がある。
ただし、供給構造は異なるシグナルを示している。クリプトクアントの集計によれば、2026年に入って長期保有者の供給量は1363万BTCから1381万BTCへとむしろ増加した。短期保有者の取引活動が縮小するにつれ、時間の経過したコインが長期保有者に組み入れられるという構造的特性によるものだ。これは、一部の既存長期保有者が利益確定を進める一方で、市場全体では今回の下落を「割安局面」と捉える需要が存在することを示唆する。
実際、長期保有者のSOPR（実現損益比率）は再び1を上回り、損失確定局面から脱した。ビットコイン価格が全体の実現価格（約5万5000米ドル）を上回っている状況を踏まえると、足元は底形成、あるいは底固め局面と重なり得るとの見方が出ている。
もっとも、短期的な方向性はマクロ要因の影響を大きく受ける見通しだ。今週の米消費者物価指数（CPI）発表を控え、金融政策をめぐる不確実性が続くなか、市場は3月の連邦公開市場委員会（FOMC）で政策金利が据え置かれる可能性を80%超で織り込んでいる。さらに、FRB議長人事の変数、米国債利回りの高止まり、ドル指数のボラティリティが重なり、ビットコインは当面マクロ環境に敏感な値動きを続ける可能性が高いとの評価だ。
Suehyeon Lee
shlee@bloomingbit.ioI'm reporter Suehyeon Lee, your Web3 Moderator.
