ソニックラボ、Sトークンの価値向上へ「垂直統合」戦略を推進

レイヤー1ブロックチェーンのソニック（Sonic）は、自社トークンSの価値蓄積メカニズムを再設計するため、主要アプリケーションを自社で構築または買収する「垂直統合」戦略を推進する。

11日（現地時間）、The Blockによると、ソニックラボはX（旧Twitter）で「トークンのユーティリティ、流動性、ユーザビリティが交差する地点で中核的な経済インフラを自ら構築する」とし、Sトークン・エコシステム強化に向けた構造改革方針を明らかにした。

ソニックは、かつてファントム（Fantom）として知られていたEVM互換のレイヤー1で、毎秒数十万件のトランザクション処理と即時ファイナリティを目標としている。これまでソニックは、ユーザー増加に伴ってトランザクションとガス手数料が増え、それによってトークン価値が還元されるという「ガス手数料中心モデル」を価値蓄積の中核論理としてきた。

しかしソニックラボは「過去5年間でこのモデルは完全に反証された」とし、単にブロックスペースを販売する構造から脱却すべきだと述べた。ロールアップや代替レイヤー1、モジュラー・アーキテクチャの拡大によりブロックスペースの希少性が低下し、手数料への下押し圧力が強まったという。

これを受けソニックは、取引、信用、決済、清算、リスク市場など中核的な経済活動領域における「フラッグシップ・プリミティブ」や主要プロダクトを自社で構築する、または業界内の優良アプリケーションチームを買収して統合する案を検討している。外部アプリケーションへの「価値流出」を抑え、プロトコル収益をSトークンにより直接的に結び付ける狙いだ。

ソニックは昨年、アプリ開発者が発生手数料の最大90%を受け取り、残りをバーンする「FeeM」モデルを導入した。垂直統合戦略はこれを置き換えるものではなく、収益をトークン保有者へ還元する仕組みを強化する方向で機能すると説明した。ソニックラボは「収益基盤が積み上がれば、持続可能な水準でバイバックを実行できる」と述べた。

類似事例としては、オプティミズム（Optimism）がエコシステム収益の50%をOPトークン買い戻しに充てるバイバック計画を承認したことがある。ソニックはまた、「アプリケーションとインフラが分離されていない構造」を実現したハイパーリクイッド（Hyperliquid）を参考例として挙げた。

一方、ソニック・エコシステムに貢献してきたアンドレ・クロンジェ（Andre Cronje）は最近、オンチェーン取引所「フライング・チューリップ（Flying Tulip）」のために2550万ドル規模の非公開トークンラウンドを実施し、同プロジェクトの企業価値は10億ドルと評価された。