週末の米・イラン紛争で伝統資産が乱高下…分散型取引所に「注目」

米国とイスラエルによるイラン空爆を発端とした中東紛争が激化するなか、世界の金融資産が大きく変動した。伝統的な金融市場が休場となる一方で、24時間取引が可能な暗号資産（仮想通貨）ベースの分散型取引所（DEX）が代替手段として注目されている。

1日（韓国時間）、ブルームバーグ通信によると、分散型デリバティブ取引所ハイパーリキッド（HYPE）で取引される原油の無期限先物は週末の間に1バレル当たり70ドル近辺まで上昇し、概ね5%前後のボラティリティを記録した。金と銀はそれぞれ1オンス当たり5323ドル（+1.3%）、94.9ドル（+2%）へ上昇した。

出来高も目立って増加した。銀の無期限先物は過去24時間で約2億2700万ドル超が取引された。金も約1億7000万ドル規模の出来高を記録した。

無期限先物は満期のない暗号資産ベースのデリバティブで、24時間のレバレッジ取引が可能だ。ブルームバーグは「伝統的な金融市場が取引を支えない週末でも、即時の価格形成が可能な分散型取引所を投資家がヘッジ手段として活用している」と評価した。

ウィンターミュートのOTC（相対取引）責任者、ジェイク・オストロブスキス氏は「中東地域で緊張が高まるなか、暗号資産が売り圧力を受けたのは事実だが、24時間取引されるビットコイン（BTC）が事実上、最も流動性の高い資産として機能した」とした上で、「週末の間、投資家がマクロリスクに対する見方を表明したりヘッジしたりできる、ほぼ唯一の市場だったためだ」と述べた。

さらに同氏は「今回の事例は、コモディティを含むより多くの資産クラスが24時間取引される必要性を示している」と付け加えた。