ビットコイン、6万6000ドル割れ…イラン攻撃拡大で米株先物急落・原油は7%高

イランによる中東域内の米資産への攻撃が拡大したとの報道を受け、ビットコイン（BTC）と米株価指数先物がそろって下落した。国際原油価格は7%超急騰し、地政学リスク・プレミアムが改めて意識された。

2日、暗号資産（仮想通貨）専門メディアのコインデスクによると、ビットコインはアジア時間序盤に6万7000ドル近辺まで上昇した後、上げ幅を吐き出して6万6000ドルを下回った。日中高値からの下げ幅が拡大し、短期的なボラティリティが高まった格好だ。

米国株先物も軟調に転じた。S&P500のEミニ先物は序盤に6857まで持ち直したものの、その後6790近辺まで下落し、1日ベースで1.4%安となった。リスク回避姿勢が広がり、株式と暗号資産が同時に押される展開となっている。

海外報道によれば、イランはバーレーン、クウェート、アラブ首長国連邦（UAE）にある米資産を対象にミサイル攻撃を強化したと伝えられた。一部ではサウジアラビアの原油インフラが打撃を受けたとの主張も出ている。サウジは世界最大級の産油国の一つであり、関連施設が実際に被害を受ければ、原油供給の混乱懸念が強まる可能性がある。

原油は大西洋を挟む両市場で7%超の上昇を続けた。ブレント原油と米WTI（ウエスト・テキサス・インターミディエート）はいずれも急伸し、インフレ再燃の可能性が市場に織り込まれつつある。原油高はガソリン価格や輸送コストを通じて消費者物価を押し上げ得るほか、米連邦準備制度理事会（Fed）の利下げ期待を後退させる要因となり得る。

市場では、中東の衝突が短期的なイベントにとどまるのか、構造的なリスクへと拡大するのかが主要な変数とみられている。原油が一段高となり1バレル当たり90ドル近辺に接近すれば、インフレ期待と実質金利、ドル高が同時に進行し、暗号資産の重荷になり得るとの見方もある。

一方で、一部のトレーダーはビットコインが伝統的な金融市場に比べ相対的に下落が限定的である点に注目している。地政学ショックにもかかわらず6万ドル台半ばを維持していることは、短期的な下値支持線と解釈される余地もある。

専門家は今後の方向性について、原油の動向、実質金利、ドル指数、そして米・イラン対立の拡大の有無に左右されるとみている。地政学的不確実性が解消するまで、マクロ要因に連動した高いボラティリティが続く可能性が大きいとの見通しだ。