「ビットコイン反発、需要なき『ショートカバー・ラリー』…現物取引が急減」

ビットコイン（BTC）が短期的に反発したものの、実需に支えられていない「ショートカバー」主導の上昇だとする分析が出ている。

23日（現地時間）、コインテレグラフによると、足元でビットコインは7万1700ドルを上回ったが、現物取引量は明確に減少したことが示された。特にバイナンス基準で3月の現物取引量は約520億ドルと、2023年9月以降の最低水準となる見通しだ。これは過去の弱気相場局面と同程度の参加度合いである。

取引所の資金フローも鈍化している。直近7日間のバイナンスの流入・流出規模は約63億8000万ドルで、2024年以降の最低水準まで低下した。一方、コインベースのフローは比較的安定しており、長期投資家中心の参加は続いていると分析される。

こうした動きは、単純な需要減少に加え、売り圧力そのものが弱まった影響も反映したものと解釈される。ただし、大口投資家（クジラ）の取引所への流入ペースは急増しており、短期的なボラティリティ拡大の可能性は依然として残る。

今回の上昇はデリバティブ市場要因の影響が大きかった。ビットコイン価格の反発局面で未決済建玉（Open Interest）は約9700 BTC減少して4%縮小し、新規の買い流入ではなく既存ポジションの清算が価格を押し上げたことを意味する。

実際、バイナンスでは1時間で約4400万ドル規模のショートポジションが清算され、価格上昇を促した。同期間、コインベース・プレミアムはマイナスを維持しており、米国の現物需要が強くなかった点も確認された。

市場では、今回の反発を外部要因と清算によって引き起こされた短期的な動きとみている。とりわけ米国の対イラン軍事対応の延期に関する報道が影響したが、その後、事実関係が不透明となり、上昇モメンタムの持続性を巡る疑問も提起されている。

総じて、出来高の減少、未決済建玉の縮小、低い現物プレミアムなどを踏まえると、今回の上昇は新規資金流入というよりも、ポジション整理に伴うテクニカルな反発の色彩が強いとの評価だ。