XRP、1.5ドル台の「売りの厚いゾーン」に阻まれる…オンチェーン鈍化で上値限定

XRPが主要なレジスタンス局面で大規模な売り圧力に阻まれ、反発に苦戦しているとの分析が出た。

24日（現地時間）のGlassnodeデータによると、約1.55〜1.59ドルのゾーンには10億XRP規模の供給（売り）クラスターが形成されているとみられる。

暗号資産（仮想通貨）専門メディアのBeInCryptoは「当該ゾーンは過去の買い手の平均取得単価が集中する領域で、価格が近づくほど損益分岐点回復を狙う売りが出やすく、上昇を抑える要因として作用している」と分析した。

こうした「売りの壁」はオンチェーン指標全般でも確認される。XRPのネットワーク価値対取引高（NVT）レシオは足元で200程度まで上昇し、過去の価格調整局面に似た動きを示している。これはネットワークの利用度に比べて価格が先行して上昇した可能性を示唆する。

一方、オンチェーン活動はむしろ鈍化している。Santimentデータによれば、3月15日に約3億9000万XRPまで増加していた日次オンチェーン取引量は、直近では約7000万XRPへ急減した。利益確定の取引比率が優勢なものの、絶対的な取引量そのものが大きく減っており、新規買いの流入は限定的な状況だ。

需給面でも同様のシグナルが確認される。Binance基準で、直近30日累計のXRP「クジラ」流出量は約12億8500万XRPまで減少し、2月上旬以降で最低水準を記録した。これは大口投資家が積極的な外部移動よりも、取引所内で資産を維持する傾向が強まったことを意味する。これについてCryptoQuant寄稿者のArab Chainは「短期的な売り圧力拡大の可能性と、クジラの様子見姿勢の強まりを示すシグナルだ」と分析した。

ただし、今後の変数もある。XRP現物上場投資信託（ETF）の承認可否に加え、Ripple PrimeのDTCC傘下NSCCディレクトリへの収載、ステーブルコインRLUSDの成長、決済ネットワークの拡張などは、中長期的な機関マネー流入の基盤を強化する要因として挙げられる。特に27日に米証券取引委員会（SEC）のETF承認判断の期限が迫るなか、新規資金流入の有無が今後のトレンドを左右する重要変数として注目される。

テクニカル面では、BeInCryptoは1.50ドル台を短期の分岐点として提示した。このゾーンを安定的に上抜ければ、1.65〜1.70ドルゾーンまで反発余地が開けるとの見方だ。投資専門メディアのTradingNewsも同様の流れを示した。同メディアは「日足終値ベースで1.44ドルを明確に上抜ければ、1.60ドルまで上昇し得る」と予想した。一方、下落に転じた場合は1.33ドルが主要サポートとして機能し、この水準を割り込めば1.16ドル、さらに0.80〜1.00ドルゾーンまで下押し圧力が拡大する可能性も指摘されている。