米・イラン停戦合意でダウ1325ドル高　1年ぶり最大の上げ幅、原油急落

米国とイランの停戦合意を受けて投資家心理が改善し、8日のニューヨーク株式市場では主要3指数がそろって急伸した。国際原油相場は大幅に下落した。

8日のニューヨーク証券取引所で、ダウ工業株30種平均は前日比1325.46ドル（2.85%）高の4万7909.92ドルで終えた。上げ幅は2024年4月以来、約1年ぶりの大きさとなった。

S&P500種株価指数は165.96ポイント（2.51%）高の6782.81、ハイテク株中心のナスダック総合株価指数は617.15ポイント（2.80%）高の2万2634.99で引けた。

米国とイランが7月7日、2週間の停戦で合意したことが、リスク資産選好を強めた。両国はパキスタンの提案を受け入れ、2週間の停戦で一致した。

ドナルド・トランプ米大統領は、米東部時間7月7日午後8時を交渉期限として示していたが、その約1時間30分前に停戦への同意を明らかにした。イランも、すべての攻撃が停止されることを条件に、ホルムズ海峡を2週間再開放すると発表した。

国際原油相場は10%超下落した。ロンドンICE先物取引所で、6月渡しの北海ブレント先物は前日比14.52ドル（13.29%）安の1バレル94.75ドルで取引を終えた。ニューヨーク商業取引所では、5月渡しの米国産標準油種WTI先物が18.54ドル（16.41%）安の1バレル94.41ドルで引けた。

原油安を受けてインフレ懸念が和らぎ、米国債利回りも大きく低下した。10年物米国債利回りは5ベーシスポイント（bp、1bp=0.01%）低い4.290%だった。金融政策に敏感な2年物米国債利回りは4ベーシスポイント低下し、3.792%となった。

米連邦準備理事会（FRB）が8日に公表した3月会合の議事要旨では、中東戦争に伴う原油高の影響で、委員らが年内のインフレ見通しを上方修正したことが示された。利上げに前向きな姿勢も次第に強まっていることがうかがえる。

委員らは、おおむね長期的には利下げが適切だとの見解を維持した。一方で一部は、利下げ開始の想定時期を後ろ倒しすべきだと主張した。ある委員は、インフレ率が目標を上回る状態が続けば、政策金利の誘導目標レンジを引き上げることが適切になり得ると指摘した。

個別銘柄では、原油急落を受けてエネルギー株が売られた。石油大手のエクソンモービル（Exxon Mobil）は7.69ドル（4.69%）安の156.22ドル、シェブロン（Chevron）は8.65ドル（4.29%）安の192.89ドルで取引を終えた。

一方、エヌビディア（NVIDIA）は3.98ドル（2.23%）高の182.08ドル、アルファベット（Alphabet）は11.86ドル（3.88%）高の317.32ドルだった。マイクロソフト（Microsoft）は2.04ドル（0.55%）高の374.33ドル、アップル（Apple）は前日の下げから持ち直し、5.40ドル（2.13%）高の258.90ドルで取引された。

テスラ（Tesla）は軟調が続き、3.40ドル（0.98%）安の343.25ドルで終えた。

ノ・ジョンドン 韓経ドットコム（Hankyung.com）記者 dong2@hankyung.com