ビットコイン、米・イラン協議期待で上昇　一時7万4000ドル接近も合意不発で上げ幅縮小

ビットコイン（BTC）をはじめとする暗号資産市場は、米国とイランの協議進展への期待を背景に上昇した。ただ、合意成立が遅れたため、上げ幅の一部を削った。

6月11日、ビーインクリプトによると、ビットコインは一時7万4000ドルに迫った。その後、協議の初回会談が合意なしで終わり、7万3000ドル台へ下げた。協議はパキスタンのイスラマバードで開かれ、約9時間に及んだが、公式合意は発表されなかった。

もっとも、協議が長時間続いたこと自体は前向きな材料と受け止められている。交渉が早期に決裂せず深夜まで続く場合、双方が実質的な協議を続けていることを示すためだ。実際、議論が技術面や細部の調整段階に入ったとの報道もあり、協議進展への期待が一部で相場に織り込まれた。

イラン側は協議の過程で、米国が凍結資産の解除を受け入れたと主張した。一方、米国側はこれを公式には確認しておらず、双方の隔たりはなお埋まっていない。この問題は制裁解除に直結する中核論点で、不確実性は依然大きい。

これに対し、カタールの海上輸送再開は確認された前進といえる。当局は、限られた時間帯に船舶の運航を再開すると明らかにした。これにより、液化天然ガス（LNG）などエネルギー輸送の一部正常化が見込まれる。エネルギー供給の混乱への懸念を和らげ、市場全体のリスクを抑える要因となった。

こうした流れのなかで、ビットコインは地政学的緊張の緩和期待に敏感に反応して上昇した。ただ、合意を巡る不透明感はなお強く、相場の変動が大きい局面は続く可能性がある。市場は実際の合意成立の有無と、エネルギー供給正常化の速度を主な変数として見極めている。