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トランプ氏発言で乱高下する米株、「市場の首根っこ握る」と分析

出典

Korea Economic Daily

概要

ドナルド・トランプ米大統領の発言と SNS投稿 が、米株式市場の 変動性 を左右する主要因に浮上したとする分析を伝えた。
トランプ大統領の就任後、S&P500種株価指数 の上昇率・下落率の上位5営業日は、いずれも同氏の 関税措置・貿易休戦・イラン関連発言 と結び付いており、影響は株式だけでなく 商品相場・原油価格 など金融市場全体に広がったとした。
ウォール街では大統領の発言が、従来の 経済指標・金利・企業業績 に代わって相場の方向を左右しているとの見方がある一方、VIX や パッシブ投資 の拡大といった構造要因も作用したとの反論もあると伝えた。

期間別予測トレンドレポート

ドナルド・トランプ米大統領の発言やSNSへの投稿が、米株式市場の変動性を左右する主要因に浮上している。ブルームバーグ通信が4月25日、ファンドストラット・リサーチ（Fundstrat Research）の分析を引用して報じた。

ファンドストラットによると、トランプ大統領の就任後、S&P500種株価指数の上昇率上位5営業日と下落率上位5営業日は、いずれも同氏の発言や投稿と結び付いていた。特定の政治指導者がこれほど頻繁に市場の急騰・急落を主導した例は、1981年のレーガン政権発足以降みられなかったという。

市場の反応は即座に表れた。関税賦課の停止を発表した4月9日にはS&P500が9.5%急騰した。米中の貿易休戦で合意した5月12日には3.3%上昇した。一方、全面的な関税措置を打ち出した4月3日には4.8%下落し、翌4日には中国の報復関税を受けて6%さらに下げた。

イランを巡る局面でも同様の動きが続いた。3月20日に「停戦は望まない」と発言した直後には1.5%下落した。3月31日に「交渉は進展し、終戦が近い」との発言が出た後には2.9%上昇し、短期で切り返した。直近のS&P500は、直前の高値から9%下落した後、11営業日で反発し、その後に過去最高値を更新する急速なV字の値動きを示した。

影響は株式市場にとどまらなかった。商品相場の変動は大きくなり、原油価格の変動性も新型コロナウイルス禍初期に迫る水準まで高まった。

ウォール街では、大統領個人の影響力拡大を指摘する声が強い。従来は経済指標や金利、企業業績が主な材料だったが、足元では大統領の発言そのものが相場の方向を決める要因になっているためだ。ファンドストラットは「大統領が市場の首根っこを握っている状況だ」と分析した。

もっとも、異論もある。変動性指数（VIX）の平均は19.3で、過去と比べて大きな差はない。パッシブ投資の拡大に伴うニュース感応度の上昇など、構造的な要因もあわせて作用したとの見方がある。

イ・ソンニョル韓経ドットコム記者 yisr0203@hankyung.com