ストライクCEO「ウォール街はビットコインの脅威ではない」

ウォール街のビットコイン（BTC）市場への参入が、市場に与える脅威は限られるとの見方をジャック・マラーズ氏が示した。

コインテレグラフが5月9日に伝えたところによると、ストライク（Strike）の最高経営責任者（CEO）であるマラーズ氏は、ポッドキャスト「What Bitcoin Did」に出演し、「ウォール街の参入でビットコインが死ぬのなら、ビットコインはそもそも成功できなかったはずだ」と語った。

マラーズ氏はむしろ、ウォール街の参入に前向きな見方を示した。ビットコインは世界の資本を巡って競争しているとしたうえで、「これまで富の置き場だった不動産や美術品、政府債務などは価値を失い、その座をビットコインが置き換えていく」と説明した。

こうした発言の背景には、足元で一部のビットコイン支持者の間に、大手金融機関の市場参入を否定的に受け止める空気が広がっていることがある。

一方で、ウォール街のビットコイン市場参入は、2024年に始まったビットコイン現物上場投資信託（ETF）をきっかけに加速している。モルガン・スタンレー（Morgan Stanley）は5月6日、自社プラットフォームのイートレード（E*TRADE）を通じ、暗号資産の取引サービスを始めた。