テスラを「バブル」と批判したバリー氏、今度は「半導体バブル」に警鐘

出典
Korea Economic Daily

概要

  • マイケル・バリー氏は、AIブーム下の株式市場の過熱が1999〜2000年のドットコム・バブル終盤に似ていると指摘した。
  • バリー氏は、半導体株の買い持ちがあるなら今が売り時だとして、半導体セクターに対する空売り姿勢を示した。
  • バリー氏は、iシェアーズ半導体ETF(SOXX)の2027年1月満期の330ドル・プットオプションを大量に買い、現行株価に対し約30%%の急落に賭けたと明らかにした。

期間別予測トレンドレポート

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写真:マイケル・バリー氏のX
写真:マイケル・バリー氏のX

映画『ビッグ・ショート(The Big Short)』のモデルとして知られる米著名投資家のマイケル・バリー氏が、人工知能(AI)ブームによる株式相場の過熱に警鐘を鳴らした。

バリー氏は5月8日、自身のSNSに「AIの話ばかりが途切れなく流れてくる。きょう一日、ほかの話題に触れた人は一人もいなかった」と投稿した。長距離運転中に経済番組を聞いた感想だという。

足元の相場については、雇用統計や消費者心理といった経済の基礎条件では動いていないと指摘。「株価はこれまで上昇してきたから、惰性で上がっているだけだ」と皮肉を込めた。

さらに「誰もが理解しているつもりになっている2文字、つまりAIというテーマだけで市場が揺れ動いている」とし、「1999〜2000年のドットコム・バブル終盤に似た感覚だ」と付け加えた。

5月8日のニューヨーク株式市場では、米国の4月雇用指標が市場予想を上回ったことを受け、S&P500種株価指数が再び過去最高値を更新した。ミシガン大学の消費者信頼感指数が過去最低水準まで低下したにもかかわらず、市場はこれを悪材料として織り込まなかった。

中東の地政学リスクがくすぶるなかでも、半導体関連株は連日で高値を更新している。エヌビディア(NVIDIA)、ブロードコム(Broadcom)、インテル(Intel)、マイクロン・テクノロジー(Micron Technology)、TSMCなどを含むフィラデルフィア半導体株指数は、この1カ月で約40%急騰した。とりわけインテル、AMD、マイクロンなど、伝統的な中央演算処理装置(CPU)やメモリーチップメーカーの上昇が目立った。

バリー氏は4月24日にも「半導体株の買い持ちを抱えているなら、今が売り時だ」と投稿し、半導体セクターを空売りする姿勢をにじませていた。

同氏は5月8日の取引終了後、「iシェアーズ半導体ETF(SOXX)の2027年1月満期、行使価格330ドルのプットオプションを大量に買った。これが私の新たなポジションだ」と明らかにした。現在のSOXX価格である約455ドルに対し、3割前後の急落に賭けた格好だ。

バリー氏は「いま市場で起きていることは典型的なテクニカル現象だ」と主張した。18営業日続伸も、ファンダメンタルズではなくテクニカル要因によるものだとの見方を示した。

マイケル・バリー氏は、2008年の米サブプライム住宅ローン問題を見抜き、下落相場に賭ける空売りで巨額の利益を上げた人物だ。その実話は2015年に映画『ビッグ・ショート』として映像化された。

もっとも、ウォール街は同氏の発言を受け止めるうえで慎重だ。2008年の金融危機以降に打ち出した弱気見通しが、たびたび外れてきたためだ。2021年にもバリー氏はテスラ株を「バブル」と批判したが、これに対しイーロン・マスク最高経営責任者(CEO)は同氏を「壊れた時計」とやゆし、対立した経緯がある。

キム・ソヨン 韓経ドットコム記者 sue123@hankyung.com

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