「中東情勢、新たに危険な局面へ…イランの反撃の可能性」

ドナルド・トランプ米国大統領がイランの核施設に対する精密な攻撃を実施した中、この決定が中東地域の緊張を極度に高める可能性があるとの懸念が提起された。

21日（現地時間）、Ray Takeyh米国外交協会（CFR）中東研究上級研究員はニューヨーク・タイムズとのインタビューで「今回の軍事作戦は中東情勢において新たな段階、かつ潜在的に非常に危険な局面の始まりだ」と評価した。

彼は「今回の空爆はイラン政権にとって全ての面で屈辱的な事件である」とし、「イランの政治指導部は国内で強い報復世論に直面するだろう」と見通した。続けて「米軍基地や米国の同盟国を標的とした反撃を行う可能性も排除できない」とし、「国内の批判世論を沈静化し、政権の自尊心を回復するための反応が不可避となるだろう」と診断した。

一方、米議会内の共和党関係者は一斉にトランプ大統領の決定を擁護した。リック・クロフォード下院情報委員会委員長は声明で「本作戦以前からホワイトハウスと緊密に意思疎通してきた」と述べ、「このような精密な攻撃は米国および同盟国の安全保障を守るための断固たる措置だ」と評価した。上院軍事委員会所属で代表的な「イラン強硬派」とされるリンジー・グラハム共和党上院議員も今回の空爆について「正しい決定」と評価し、全面的な支持を表明した。