ビットコイン「4年周期説」は終わったのか…「史上最長の強気相場が進行中」

ビットコイン価格は14日（現地時間）、取引中に124,000ドルを突破し史上最高値を更新したなか、市場の一部では従来の「4年周期論」が試されているとの評価が出ている。

この日、Joe Consorti（ジョー・コンソルティ）Theya（テヤ）成長担当は自身のXを通じて「今年第4四半期がビットコイン価格の転換点となるだろう」とし、「伝統金融資本の本格的な流入によって市場構造自体が変わった可能性がある」と分析した。

Consorti担当は「ビットコインが123,700ドルを突破し過去最高値を更新した後、やや調整を受けたが上昇基調を維持している」とし、「約1か月間11万8,000～12万ドルのレンジで横ばいが続いた末に、ついに買い勢力が主導権を握った」と評価した。続けて、「夏休みが終わりウォール街が復帰するタイミングでFed（金利引き下げ期待）と重なり、リスク資産全般が反発している」と付け加えた。

Consortiは特に今回の強気相場がこれまでと構造的に異なる点に注目した。彼は「現在はビットコイン史上最も長い強気相場で、21か月にわたり上昇が続いている」とし、「これは従来の4年周期論が揺らいでいることを示唆している」と語った。そして、「もし年末まで急上昇と高値圏での急騰があれば4年周期は維持されるが、そうでなければサイクル構造が永久に変わる可能性もある」と強調した。

市場構造変化の核心は買い主体の交代であるというのがConsortiの分析だ。彼は「伝統的な資産運用会社や年金基金、大学基金などの大規模資本がETFを通じて本格参入している」とし、「これらは短期の利ざやを狙うトレーダーではなく、数年から数十年単位のポートフォリオを運用する長期投資家たちだ」と説明した。

Consortiは「今や企業の財務諸表にビットコインを組み込み、“絶対に売却しない”という戦略をとるところも出てきた」とし、「過去のように極端な急騰・急落の繰り返しよりは緩やかな上昇と調整が続く新たな流れが現れている」と分析した。さらに「供給が長期保有者の手に固定され、市場の資本基盤が厚くなった」とし、「ボラティリティは減少する一方で上昇余地はむしろ拡大する方向に構造が変化している」と付け加えた。