サム・アルトマン「AIバブル」警告で…ナスダック1.46%下落【ニューヨーク市場ブリーフィング】

テクノロジー株中心の投げ売り

エヌビディア3.5％下落

パランティア9％超急落

ニューヨーク市場の主要3株価指数はまちまちの動きを見せた。ただし、人工知能（AI）業界のバブル論が浮上し、テクノロジー株を中心に売りが殺到、ナスダック総合指数は1％以上値下がりした。

19日（現地時間）、ニューヨーク証券取引所（NYSE）ではダウ・ジョーンズ30種工業平均は前日比10.45ポイント（0.02％）高の44,922.27で取引を終えた。S&P500指数は前日比37.78ポイント（0.59％）安の6,411.37、ナスダック総合指数は314.82ポイント（1.46％）安の21,314.95で取引を終了した。

ソ・サンヨン未来アセット証券 専務は「米国株はこれまで景気減速などにもかかわらずFedの利下げ期待を反映し上昇を続けてきたが、先週金曜日のパウエルFed議長によるジャクソンホール会議で慎重な発言が予想されるとの観測が強まり、下落した」と述べ、「ここに前日サム・アルトマン オープンAI CEOがAI業界は過度な投資によるバブル状態である可能性を指摘したことで、AI関連企業中心に値を下げた」と語った。

テクノロジー株と優良株で明暗が分かれた。

優良株中心のダウ指数は取引中に過去最高値をわずかに更新したが上昇分を失い、小幅高で取引終了した一方、テクノロジー株には売りが殺到し、300ポイント以上急落した。

テクノロジー株の投げ売りにつながる悪材料は特に見受けられなかった。しかしAI業界を巡る悲観的なニュースが続き、高値警戒感とともに投げ売り心理が刺激されたとみられる。

オープンAIのサム・アルトマンCEOは前日の記者懇談会でAI業界にはバブルが形成されている可能性を認め、「投資家がAIに過度に興奮しているのは事実だ」とし、「AI企業の価値はすでに制御不能な水準だ」と指摘した。

中国が外国製チップの使用を制限する動きもテクノロジー株に下落圧力を加えた。香港メディア『サウスチャイナ・モーニング・ポスト』（SCMP）によると、中国当局は公共所有のデータセンターに対し計算用チップの過半数を中国企業から調達するよう求めている。

エヌビディアが中国向けにAIチップの値上げを検討しているとの情報もあった。これは米国政府が中国に販売されるエヌビディア製品の売上の15％を米国政府に納付することを条件に輸出を認める中、その補填策との見方だ。

テクノロジー株全般で売りが出て、時価総額1兆ドル超の代表的な大手テクノロジー株はすべて値下がりした。

エヌビディアは3.50％下落し、ブロードコムも3％超下落した。マイクロソフト、アマゾン、テスラはいずれも1％以上値を下げた。

米AI防衛企業パランティアは9％超急落し、5営業日連続で下落が続いた。この間の累計下落率は15％を超えている。

AMDも5.44％、Armは5％値下がりした。

一方、米国半導体メーカーのインテルは株価が7％上昇。日本のソフトバンクが約20億ドルを投資してインテルの普通株式を購入したニュースが好材料となった。

シン・ミンギョン韓経ドットコム記者 radio@hankyung.com