"恐怖心理は買いシグナル？…機関投資家はむしろ暴落局面で買いを入れた"

最近、仮想資産（暗号資産）市場で瞬間的に暴落する事態が発生し、投資家の間に恐怖が蔓延する中、むしろ今回の機会を買いシグナルと見るべきだという意見が出ている。

14日（韓国時間）、仮想資産専門メディアのコインテレグラフによると、オンチェーン分析プラットフォームのサンティメント（Santiment）のブライアン・Qアナリストは「ドナルド・トランプ大統領の対中 100% 関税発表で市場が急落したとき、機関投資家をはじめとするいわゆる『賢い投資家』たちはむしろビットコイン（BTC）とアルトコインを買っていた」と明らかにした。

続けて彼は「個人投資家の感情はしばしばビットコインとアルトコインの価格が逆に動く直前に爆発する」とし、「恐怖・不確実性・疑念（FUD）が極端に達する時こそがむしろ買いシグナルだ」と付け加えた。

具体的にブライアン・Qは、今年に入って投資家のセンチメントが『恐怖』に至ったのはおおむね4回だと説明した。彼は「4月の最初のグローバル関税発表、6月の中東での緊張高まり、8月の米FRBの利下げ懸念、そして今回10月の対中関税発表の際に市場に恐怖が広がった」と述べ、「そのたびに個人投資家が動揺する一方で、機関投資家は買いを入れていた」と語った。

ブライアン・Qは「先週金曜の急落の後、トランプ大統領が関税計画を撤回し、スコット・ベッセント財務長官が『誤解があった』と説明すると投資家は速やかに戻ってきた」とし、「政治ニュースに基づく感情的な取引がこれまでになく市場の短期的な動きを支配している」と評価した。