"XRPを売るな…XRPLの機関インフラに注目"

XRP保有者の間でXRPレジャー（XRPL）のインフラ変化への関心が高まっている。特に、機関での利用を念頭に置いた新規貸付プロトコルが議論される中、長期保有戦略の再評価が行われている。

24日（現地時間）のNewsBTC報道によれば、仮想資産市場アナリストのブラッド・キムス（Brad Kimes）はX上で「XRPを絶対に売るな」と述べ、到来するXRPLレンディングプロトコルの導入に注目すべきだと強調した。彼はデジタル・パースペクティブス（Digital Perspectives）という名前で活動している。

キムスの発言はリップル（Ripple）所属のソフトウェアエンジニア、エド・ヘニス（Ed Hennis）が公開したXRPLレンディングプロトコル提案に対する反応だ。該当提案はXRPレジャー・プロトコルのレベルで固定期間・固定金利・審査ベースの貸付をサポートする構造で、スマートコントラクトレイヤーではなく検証者の合意によって運用される点が特徴だ。

ヘニスはこの構造が明確な契約条件と予測可能な金利、明示的な承認手続きを提供し、実際の機関投資家が要求する基準に適合すると説明した。これにより、一部の市場参加者はXRPを売却するよりも担保として活用して貸付を受ける方法が現実的な選択肢になり得ると見ている。

XRPLレンディングプロトコルは既存のDeFi貸付とは異なり、各貸付を単一資産ボルト（Single Asset Vault）に分離して格納する構造を採用した。これにより、特定の貸付のリスクが他の貸付に波及する問題を防ぎ、市場変動局面で生じてきたDeFiプラットフォームの構造的脆弱性の緩和に焦点を当てている。

また、当該プロトコルは過度な担保を要求する従来のオンチェーン貸付方式から離れ、機関審査を経た低担保または無担保の貸付モデルを併用する。ヘニスはマーケットメイカーが在庫確保や裁定取引のためにXRPやRLUSDを借り入れたり、決済サービス提供者が加盟店の即時精算のためにRLUSDを活用したりするなど、実物金融に類似した活用事例を提示した。これらの機能は2026年1月末に投票に付される予定で、最終採用の可否はXRPレジャーの検証者の決定に委ねられている。