概要
- 米国とイランの核協議が瀬戸際に追い込まれる中、戦争がまもなく始まる可能性があると報じたと伝えた。
- 米軍および米・イスラエル連合軍が関与する数週間にわたる大規模な全面戦争の可能性が提起されたと明らかにした。
- トランプ大統領の側近は、数週間以内に武力行使開始の可能性は90%と評価し、戦争が差し迫っている兆候だと伝えたと明らかにした。
米メディアのアクシオス「戦争はまもなく始まる可能性」
トランプ側近「武力行使開始の可能性は90%」

米国とイランの核協議が瀬戸際に追い込まれる中、トランプ政権による対イラン軍事作戦が差し迫っているとの警告が出た。単なる限定的な空爆にとどまらず、数週間にわたる大規模な全面戦争になり得るとの見方だ。
18日(現地時間)、米オンラインメディアのアクシオスは消息筋を引用し、「トランプ政権は、多くの米国人が認識している以上に、中東の大規模戦争(a major war)に近づいた」とした上で、「戦争がまもなく始まる可能性がある」と報じた。
今回の作戦は、先月のベネズエラでマドゥロ大統領の拘束時に実施した精密攻撃とは次元が異なる見通しだ。消息筋は、米・イスラエル連合軍が参加してイランの核施設を攻撃した昨年の「12日戦争」よりはるかに広範な規模となり、数週間にわたり本格的な戦争の様相を呈する可能性があるとみている。
現在、米軍は中東地域に空母2隻と戦闘機数百機を大規模に展開し、事実上の「戦時態勢」を整えた。イスラエル当局者も、数日内の戦争勃発シナリオを点検していると伝えられた。
トランプ大統領の圧力も最高潮に達している。大統領は最近、イランによる反政府デモの弾圧を非難し「強力な措置」を示唆したのに続き、13日にはイランの体制転換を「起こり得る最も良いこと」と言及した。軍事行動の最終目標が核開発の阻止を超え、「レジーム・チェンジ(体制転換)」にあることを示唆したものと受け止められている。
ホワイトハウスは外交的解決を優先しつつも、軍事オプションを排除していない。キャロライン・レビット大統領報道官はブリーフィングで「イランを攻撃するに足る十分な理由と根拠がある」と述べ、イランへの圧力を強めた。
トランプ大統領の側近の一人は「大統領周辺からは戦争反対の警告も出ているが、数週間以内に武力行使が開始される可能性は90%だと思う」と語った。
アクシオスは「トランプ大統領による軍事的・言語的圧力の強化は、イランが核開発計画で重大な譲歩をしない限り、大統領が後退しにくい状況を作り出している」とし、「あらゆる兆候は、交渉が失敗した場合にトランプ大統領が引き金を引くことを示唆している」と指摘した。
さらに「イランとの外交的突破口が迫っていることを示す証拠はない一方で、戦争が差し迫っていることを示す証拠はますます増えている」と付け加えた。
ホン・ミンソン ハンギョンドットコム記者 mshong@hankyung.com

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