概要
- イーサリアム財団の開発者らが、量子コンピューターの脅威に対応するための「ポスト量子」チームを編成したと伝えた。
- 同チームは、2029年までにコンセンサス・レイヤーへ量子対応の暗号方式を適用し、その後実行レイヤーなどへの拡張を検討すると明らかにした。
- イーサリアムの開発者らは、SNARKベースの署名技術により、ウォレットのセキュリティとネットワーク性能低下の最小化を同時に推進すると述べた。
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イーサリアムの開発者らが、量子コンピューターの脅威に対応するための専任組織を立ち上げた。
24日(現地時間)、コインテレグラフ(Cointelegraph)によると、イーサリアム財団(Ethereum Foundation)所属の開発者らは「ポスト量子(Post-Quantum)」チームを編成し、関連リソース・ハブを公開した。
同チームは、量子コンピューター環境でも安全な暗号方式をイーサリアムのプロトコルに適用することを目標としており、2029年までにコンセンサス・レイヤーへの適用を推進する計画だ。その後、実行レイヤーなどへの拡張を検討する。
現時点でブロックチェーンに対する差し迫った量子コンピューターの脅威はないとの見方が支配的だ。ただしネットワーク構造上、大規模アップグレードには長期の開発と検証が必要となるため、先手を打った対応が必要だという説明だ。
開発チームは「分散型グローバル・プロトコルを移行するには、何年にもわたる協業とエンジニアリングが必要だ」としたうえで、「脅威が現実化する前に作業を開始すべきだ」と述べた。
量子コンピューターは既存の暗号化方式を無力化する可能性があるため、業界全体でウォレットのセキュリティと秘密鍵保護に対する懸念が提起されてきた。
これを受け、イーサリアムの開発者らはSNARK(ゼロ知識証明)ベースの署名技術を活用し、セキュリティと性能低下の問題を同時に解決する方法を検討している。
同技術は、量子攻撃に対応しつつ、ネットワーク性能の低下を最小化することを目指す。
適用範囲はコンセンサス、実行、データの各レイヤー全般で、まず一般ユーザーのウォレット保護に注力する計画だ。その後、取引所、ブリッジ、カストディなど主要インフラのウォレットへ拡大する。
開発チームは「数億のアカウントの安全な移行、新たな脆弱性の防止、性能の維持、エコシステム全体での協業が最大の課題だ」と説明した。

YM Lee
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