「戦争が終わっても低油価時代は到来しにくい」スタンフォード大学教授が警鐘

「中東戦争が世界経済に及ぼす波及力は、米政権の関税政策とは比べものにならないほど大きいでしょう。戦争が終結しても、原油価格が容易に下がると楽観するのは難しい。」

25日、「グローバルな地政学的危機と経済安全保障イシューの急浮上」をテーマに、世界経済研究院がソウルのロッテホテルで主催した朝食講演会で講演者を務めたアン・クルーガー・スタンフォード大学講座教授は、「世界経済が米中貿易対立や米政権の無差別的な関税政策などにより、第二次世界大戦後で最も挑戦的かつ不確実な状況に直面する中、予想外の中東戦争まで勃発し、不確実性が前例のない水準へと悪化している」と述べ、こうした見方を示した。クルーガー氏は国際通貨基金（IMF）と世界銀行で筆頭副総裁を務めた経歴もある。

同氏は、ホルムズ海峡の封鎖に伴う原油価格の急騰が世界経済に大きな打撃を与えることを懸念した。クルーガー氏は「特に韓国のようにエネルギー輸入依存度の高い国にとっては重大な脅威だ」と懸念を示した。さらに「戦争が終結しても、低油価時代が続くと楽観するのは難しい」と付け加えた。

クルーガー氏は、今回の戦争を受けて米中央銀行（Fed）の金融政策スタンスが政策金利の引き上げへと転じるとの見通しを示した。同氏は「戦争コストの増加で米国の財政赤字は拡大し、インフレも高まるだろう」とし、「米国の金融引き締め政策はグローバル金融市場の不安定性を増幅させ得る」と説明した。

同氏は、こうした地政学的危機の下で韓国のような中堅国は米国への依存度を引き下げる必要があると強調した。

そのために、米国を除く国々が結集し、多国間主義の原則を堅持する「世界貿易機関（WTO）マイナス1」体制を構築し得るとの考えを示した。

また、現在のようにエネルギー価格とグローバル貿易環境が急変する状況では、韓国が労働市場を含む経済の柔軟性を高め、不確実性に対応すべきだと主張した。同氏は「労働市場の流動性を高め、失業者のための再教育および転職プログラムを強化しなければならない」と強調した。

シム・ソンミ記者 smshim@hankyung.com